「文化競争力」を前に出した韓国釜山（プサン）は結局、「オイルマネー」の壁を越えることができなかった。２８日（現地時間）、フランス・パリで開催された博覧会国際事務局（ＢＩＥ）総会で、サウジアラビアのリヤドが２０３０年国際博覧会（万博）の開催地に選定された。ＢＩＥ加盟１８２カ国の投票の結果、韓国釜山は２９票、サウジ・リヤドは１１９票、そしてイタリア・ローマは１７票を獲得した。１次投票でリヤドが３分の２以上を票を獲得したため、「２次投票でイタリアの票を吸収して逆転する」という韓国政府の戦略はまともに稼働しなかった。サウジが王政体制を総動員してロビー活動を行い、莫大な資金力でＢＩＥ加盟国を引き込んだ結果と評価される。

この日のＢＩＥ総会に出席した韓悳洙（ハン・ドクス）首相は「国民の期待に応えることができず申し訳なく、これまでの支援に十分に報いることができず残念に思う」と述べた。

２０３０万博開催地の誘致に向けて韓国（釜山）、サウジアラビア（リヤド）、イタリア（ローマ）が競合したが、今年に入ってから事実上、韓国とサウジの競争構図が続いた。ただ、昨年７月に官民合同で万博誘致委員会を設けるなど遅く誘致戦を始めた韓国とは違い、サウジはムハンマド・ビン・サルマン皇太子が２０２１年から死活をかけて万博誘致に動いていた。今年半ばまで国内外ではサウジの圧倒的勝利を予想する声が多かった理由だ。

しかし政府は終盤の大逆転を目標に大統領、首相、閣僚らが一致協力し、企業が全面的な支援をしてサウジを追撃し始めた。今月に入って政府が自ら集計した予測票計算の結果、韓国とサウジの票差は１０票前後に縮まったというシナリオが出てきた。

しかし予想とは違い、１次投票でリヤドが３分の２を超える１１９票を獲得し、２次投票には進まなかった。匿名投票という点で最初から票の行方を予測するのは難しかったが、こうした結果は政府の予想を大きく下回るものだった。１次投票ではリヤドに投票しても２次投票では釜山に投票してほしいというのが加盟国を動かす政府の戦略だったが、強力な「オイルマネー」を土台に１次投票で大差をつけて勝負を決めようとしたサウジの接近法には力不足だった。

ただ、万博誘致の失敗はともかく、１７カ月間の広報活動は韓国の国家ブランドと釜山の都市競争力の強化につながったという評価が出ている。オリンピック（五輪）・ワールドカップ（Ｗ杯）と共に世界３大行事と呼ばれる万博を誘致するための活動自体が国家資産として残ったということだ。

特に北朝鮮の核・ミサイル脅威と分断国家イメージが固着化した韓国は、万博誘致戦をきっかけに経済・文化的に発展した姿を幅広く知らせた。万博誘致競争に飛び込んだ釜山が「グローバルハブ都市」「グリーンスマートシティ」を目標に都市改造プロジェクトに準ずる変身に入った点は意味のある成果に挙げられる。