中国でマイコプラズマ肺炎など呼吸器感染病が児童を中心に拡散していることを受けて、中国当局は現在流行中の呼吸器感染病が新型ウイルスではないとしながら鎮火に出たが、周辺国は拡散を懸念して警戒を維持している。

ブルームバーグ通信は２７日（現地時間）、「中国の疾病流行が近隣諸国に外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）をもたらしている（Ｃｈｉｎａ’ｓ　Ｌａｔｅｓｔ　Ｏｕｔｂｒｅａｋ　Ｉｓ　Ｇｉｖｉｎｇ　Ｎｅｉｇｈｂｏｒｓ　ＰＴＳＤ）」と題するコラムで、中国の感染病発生でインドなど周辺国が警戒を強めていると報じた。

中国のマイコプラズマ肺炎の拡散は先週末からインドの主要メディアのヘッドラインを飾っている。モディ首相も最近病院に対して警戒を緩めずに感染病拡散に備えるように呼びかけている。

マイコプラズマは一般的に成人には軽い風邪症状を引き起こすが幼い子どもたちには深刻な病気を誘発する。今月に入って、幼稚園や小学校の子どもたちの間でマイコプラズマによる肺炎患者が急増して病院に殺到し、世界保健機関（ＷＨＯ）は北京に調査を要請した。

中国当局は流行している呼吸器疾患はどれもすでに知られている病原体であるとし、新たなウイルスではないと強調した。

しかし中国当局はマイコプラズマ肺炎菌が徐々に下火になる兆しを示しているが他の呼吸器疾患が広がっているとして呼吸器疾患を公式に警告している。