日本の半導体没落の原因として１９８５年のプラザ合意と過剰技術による競争力喪失がしばしば挙げられる。しかし日本の半導体企業が上位企業ランキングから消えるまで１９８５年から３５年かかったのを見るとこれらの説明は説得力が落ちる。衰退する日本の半導体産業を見守りながらも解決策を提示しなかった「沈黙のカルテル」が真の原因ではないだろうか。「沈黙のカルテル」は自身に不利な事案や現象などに対し組織的な沈黙と隠蔽で対応する集団だ。

韓国にも半導体の競争力を弱める「沈黙のカルテル」があるならば放っておくだろうか。競争国はすぐに投入可能な高級人材を全世界から迎え入れようと途轍もなく努力する。台湾は３～４年前から日本の大学との連係を拡大し日本の専門人材を活用するための基盤を固めた。米国のある半導体企業は博士の初任給を３０％一括で引き上げるなど高賃金を提示してソフトウエア分野に奪われた人材を取り戻すために努力している。中国は「千人計画」で外国の高級人材吸収を試み続けている。

これに対し、韓国の人材政策は、半導体契約学科の設立、素材・部品・装備専門教育プログラム導入など長期対策中心だ。高級人材をすぐに外国に奪われることを防ぐ対策はみられない。退職高級人材の活用、他分野専門人材の再教育、退職年齢延長、海外専門家招聘活性化などすぐに効果を得られる案に対する議論は見つからない。大学中心の人材養成が半導体戦争で勝つ唯一の方策のように提示されている現状を見れば「何か別の理由があるだろう」という合理的な疑いを避けることはできない。

２つが目立つ。最初に、各種人材養成プログラムで国の支援金を確保しようとする集団利己主義だ。２番目に、競争国との激しい競争で実効的に勝利するために各種政策代案を考えず「人材養成さえすれば残りは民間企業がすべてうまく処理するだろう」として適当にやり過ごそうとする安易さだ。壬辰倭乱を勝利に導いたのは十万養兵説のような机上の空論より亀甲船と火砲に象徴される競争力がある先導技術、民間人を兵力に転換する義兵活動、義兵長や李舜臣（イ・スンシン）のような新しいリーダーシップの出現など革新要素があったためだ。

人材養成は当然いつでもしなければならない日常であり政策にはなれず、半導体世界大戦で生き残るための戦略的代案になることもできない。いまは「半導体十万養兵説」を超え世界最高水準の亀甲船のような超格差半導体を作るためにしっかり整頓された産学研連係協力システムを作る方法と韓国の現実に合う緻密で果敢で挑戦的な半導体技術開発戦略を議論する時だ。

イ・ビョンフン／ポステック半導体工学科主任教授