日本の４－６月期実質国内総生産（ＧＤＰ）が前四半期より１．５％成長した。市場の予想値を大きく上回るサプライズ成長だ。今年日本の経済成長率が１９９８年から２５年ぶりに韓国を上回るという見通しが出ている。

日本の内閣府は１５日、日本の４－６月期の実質ＧＤＰが前四半期より１．５％（季節調整、速報値）増加したと明らかにした。こうした傾向が続くと仮定した年率換算では６％に達する。市場見通しの２．９～３．１％を２倍ほど上回る。２０２０年１０－１２月期の７．９％以降で最も高い数値だ。日本経済は昨年１０－１２月期から３四半期連続でプラス成長を継続した。

これに対しブルームバーグは「世界３位の経済が感染症から回復しているというシグナル」と評価した。日本の４－６月期ＧＤＰ規模は実質基準で５６０兆７０００億円と過去最大を記録した。コロナ禍前の最高値だった２０１９年７－９月期の５５７兆４０００億円を上回った。

日本経済のサプライズ成長は輸出と観光が主導したと分析される。輸出は前四半期より３．２％増え、輸入は４．３％減少した。ＮＨＫは「半導体不足の緩和で自動車の輸出が伸びたほか、統計上『輸出』に計上される外国人旅行者によるインバウンド消費が増加した」と分析した。日本観光庁によると６月に日本を訪れた外国人訪問客数はコロナ禍前の７０％水準まで回復した。中国が団体旅行禁止を解除し今月からは観光がさらに増えそうだ。

今年日本の経済成長率が２５年ぶりに韓国と逆転するという見通しが出ている。国際金融センターによると、ゴールドマン・サックスやＪＰモルガンなど投資銀行８社は先月末基準で今年の韓国の経済成長率を平均１．１％と予想した。主要投資銀行が予想する日本の成長見通し平均１．４％より０．３ポイント低い。４－６月期の成長率が反映されれば格差はさらに広がりそうだ。

四半期基準ではすでに上回っている。韓国の４－６月期成長率は前四半期比０．６％にとどまった。１－３月期の成長率も日本が０．９％で韓国の０．３％を超えている。韓国の経済成長率は国際通貨基金（ＩＭＦ）の救済金融を受けた１９９８年以降日本を上回ってきた。

ただ日本は内需で弱点を見せた。日本のＧＤＰの半分以上を占める個人消費が前四半期より０．５％減った。３四半期ぶりにマイナスに転じた。コロナ禍と関連した制限が解除されたことで外食と旅行・宿泊などサービス需要が増えたが、食料品と家電製品などの需要が弱まった。物価上昇のため実質賃金が減った影響とみられる。企業の設備投資は０．０３％で横ばいにとどまり、住宅投資は１．９％と集計された。これについて東京新聞は「今回の成長がピークだった可能性も否定できない」と指摘した。

日本の円安が両刃の剣という評価も出ている。輸出企業の価格競争力は高まるが、物価が上がり消費を阻害しかねないためだ。韓国銀行東京事務所は「日本の成長経路には世界経済成長低下、物価上昇にともなう購買力減少など下方リスクが潜在している」と予想する。