＃「宿題が少ないから、もっと量を増やしてください」。保護者懇談会場。ある保護者が担任先生のところに来てこう行った。担任先生はこのように答えた。「分かりました」。少し後、別の保護者がやってきた。「受験で忙しくなるから、宿題を減らしてください」。先生はこのように答えた。「無駄な宿題はなくす方向で、ただどうしても必要な内容は宿題として出していきます」。保護者の正反対の要求。教壇に立つ教師は本当に、どうするべきなのか。

＃「時間になっても子どもが起きません。先生が毎日電話してください」「うちの子が嫌いなものは給食で出さないでください」「うちの子は大きい声を出すのが難しいから怒らないでください」…。保護者の要求は果てしない。「叱られるのが嫌だから小さい声で叱れ」というのは両班（ヤンバン）だ。「先生が怒るとうちの子が学校に行くのを嫌がるんです。電話を変わるから謝って」ということもたびたびある。

この最近韓国で起きていることのようだが日本のことだ。これと同じような事例を２０２０年『教師という接客業』という本にまとめたのは現職教師の齋藤浩氏。齋藤氏は教権が弱くなり教師という職業が「接客業」になってしまったという。ありふれた事例の一つである「宿題」の要請だけ見てもそうだ。本来のとおりならば答えは決まっている。「教育の内容は保護者の要望に左右されるべきものではありません。必要だから宿題を出しているのです。あくまでも、担任である私の判断で決めるべきものです」というべきところだ。だが、要求が多い両親に接する教師はこの答えを口にすることができない。なぜか。学生を教えることが教師の本業だが、いつのまにか学生と保護者の「顧客満足」を最優先にする接客が本業になってしまったためというのが著者の分析だ。

教師の仕事が学生を教えることではなく顧客満足のためのものになって教師の生活は１８０度変わった。「兄弟げんかをしているから、止めてほしい」という電話から、毎日同じ時間に電話してくる保護者まで登場した。教師は顧客のために２４時間昼夜問わず応対する「コンビニと同じ」（朝日新聞）という指摘まで登場した。

過去２０余年間、接客教師時代を迎えた日本の今日はどうなのか。文部科学省によると、２０２１年にうつ病など精神疾患を理由に休職を選択した公立学校教職員数（５８９７人）は史上最大に達した。全体教職員の０．６４％に達する数値だ。教師になりたいという人も減っている。２０００年だけでも日本小学校教師試験競争率は１２．５対１だったが２０１９年には２．８対１で５分の１になった。接客教師時代を終わらせてこそ、私たちにも、そして私たちの子女にも未来がある。

キム・ヒョンイェ／東京特派員