電気・ガス・暖房費など燃料物価が１年間で３０％以上上昇し、通貨危機以降で最も大きく上がった。

統計庁国家統計ポータル（ＫＯＳＩＳ）によると、先月の「電気・ガスとその他燃料物価指数」は１３５．７５（２０２０年＝１００）で前年同月より３１．７％上がった。通貨危機当時の１９９８年４月に記録した３８．２％から２４年９カ月ぶりの上昇率を示した。電気・ガスとその他燃料物価は消費者物価指数を支出目的別に分類して算出される。

項目別に見ると、電気料金は１年前より２９．５％上昇した。１９８１年１月の３６．６％から４２年ぶりの最高値だ。

都市ガスは３６．２％上がり昨年１０～１２月と上昇率は同じだった。これを除くと１９９８年４月の５１．１％以降で最も高い水準だ。地域暖房費の上昇率は昨年１０～１２月と同じ３４．０％だった。統計を作成し始めた２００５年以降で最高値だ。

先月の食料品物価は１年前より５．８％上がった。前月の５．２％より上昇幅が広がった。異常寒波で野菜類など農産物価格が上昇し加工食品も上がった影響だ。

先月の消費者物価は前月比０．８％上昇し、２０１８年９月の０．８％以降で最も高かった。食料品の寄与度が０．２７ポイントで支出目的別１２部門の中で最も大きかった。