毎年成長を繰り返していた中国の半導体企業が相次ぎ倒れている。米国が中国を排除して自国中心の半導体供給網再編に本格的に乗り出してだ。中国企業の追撃にはひとまずブレーキがかかったが、韓国の半導体企業もやはり「半導体自立」を掲げて総力戦に出た米国・中国・欧州・日本などに対抗して競争力を育てなければならない課題を抱えることになった。

台湾の市場調査会社トレンドフォースは１８日、中国ＹＭＴＣが早ければ２０２４年に３ＤＮＡＮＤ型フラッシュ市場を断念する可能性があると明らかにした。ＹＭＴＣは中国最大の３ＤＮＡＮＤメーカーで、スマートフォンなどに使われるメモリー半導体を作る。世界市場でのシェアは２０２０年には０．８％にとどまったが今年４－６月期には３．４％まで伸ばした。特に２００層以上の積層技術を用いた３ＤＮＡＮＤ半導体量産を宣言し、サムスン電子やＳＫハイニックスなど既存の強豪との競争を予告したりもした。だが米バイデン政権が事実上のブラックリストである輸出統制リストにＹＭＴＣを含め、事業をたたまなければならない危機に陥った。ＮＡＮＤ型フラッシュ市場の半分以上を占める韓国の半導体メーカーには好材料だ。

ブラックリスト企業は米国企業と取引する際に商務省から特別輸出許可を受けなければならない。許可を受けられなければ米国企業から部品や装備を調達することはできない。ＹＭＴＣは中国半導体崛起の核心企業だが、西側の装備と素材、ソフトウエアがなければ先端半導体の生産は不可能な状況という。これに先立ちアップルは１０月にＹＭＴＣが作った１２８層ＮＡＮＤをｉＰｈｏｎｅに搭載しようとしたが、米国議会の反発などで関連計画を撤回している。

アップルの最大協力企業である台湾のフォックスコンもやはり中国の半導体企業清華紫光に対する投資を全面白紙化した。ロイター通信によると、フォックスコンは１６日に中国子会社が最小５３億８０００万元に相当する清華紫光株式を売却することに合意したと報道した。フォックスコンは台湾証券当局に「これ以上清華紫光の株式を間接的にも保有しないだろう」と公示した。

習近平中国国家主席の母校である清華大学が設立に関与した清華紫光は一時中国を代表する半導体メーカーに浮上したが、事実上不渡りを出して破産した。中国当局はこれまで清華紫光を直接的に後押しし、中国本土を主要な事業基盤に成長したフォックスコンもこれに加わった。だが台湾政府と米国が罰金賦課などを掲げて圧迫し結局白旗を揚げたものと分析される。

中国で工場を運営するサムスン電子とＳＫハイニックスなども影響が避けられない状態だ。世界的半導体供給網から中国が切り離されるならば中国市場を主要顧客とする韓国企業もやはりこれまで受け継いできた莫大な現地投資を放棄しなければならなくなりかねない。サムスン電子は中国の西安にＮＡＮＤ型フラッシュ、蘇州に半導体後工程工場をそれぞれ運営している。ＳＫハイニックスは無錫でＤＲＡＭ、大連でＮＡＮＤ型フラッシュ、重慶で後工程工場を稼動中だ。

来年までは韓国企業が先端半導体装備を案件ごとの許可なく中国工場に持ち込めるが、その後もこの措置が延長されるかは未知数だ。半導体産業協会のイ・チャンハン副会長は「時間は長くかかるだろうが、中国は結局西側とは違う自分たちだけの半導体生態系を作ろうと試みるだろう。今後韓国企業が中国工場で現在の水準を超える先端半導体装備を使うことは事実上難しい状況」と診断した。