株価はいつも過去の事例を繰り返してきた。なぜそうなのかは２０００年以降５回の株価ピーク後の経験が参照される。特に株価ピーク後２年間の株価推移に注目する必要がある（図参照）。グレーの部分は株価ピーク後最初の１年で、白い部分は株価ピーク２年目だ。

注目事案は株価の下落傾向期間が短い点だ。各下落過程でＡ～Ｅは株価の下落傾向が止まった時点だが、いずれも株価ピークから１年以内で株価下落が止まった。短い株価下落期間は韓国の景気循環周期が短いためだった。説明すれば韓国の景気拡張期間は１９７０年以降平均３３カ月、収縮期間は平均２０カ月だった。このように景気拡張と収縮の期間が短いため株価の傾向的な上昇・下落期間が短かったが、急速な株価下落速度のために景気収縮期間より株価下落期間が短かった。

株価下落が止まっても当時ほとんどの状況は不如意だった。株価下落が止まってからも四半期ごとの利益は騰落したためだ（企業が大きかったＢ除外）。しかし下げ幅が大きかったため株価が株式の価値と比べあまりに低かった。特に株価純資産倍率（ＰＢＲ）が１倍以下に落ち株価が株式の最低価値を下回った。こうした点が株価下落を抑制した。その結果下落傾向を止めてからの株価は一定範囲で騰落するボックス圏株価を示す。

◇傾向的下落期間は通常１年

事例で株価の上昇傾向は株価ピークから２年ごろとピーク前のＡ１、Ｂ、Ｃ１、Ｄ１から始まった。取り上げた時点から企業の利益が傾向的に増加したためだ。

５つの事例の株価下落幅の差は大きかった。事例１、２、３の下落率は５４％、４４％、５７％になる。これに対し４、５の下落率は２６％と２４％だったが、１～３は海外の大きな負担と関連した下落だった。事例１の暴落は株価を際限なく上昇させた世界的ＩＴバブルの後遺症のためだった。事例２は米国とイラクの戦争関連の不安感増幅のためだが、当時各国の株価が急落した。

事例３は米国発の金融危機時期（米国基準２００７年１１月～２００９年３月）だ。この期間に韓国の株価の最大下落は２００８年８～１０月にあったが、３カ月間の下落は金融危機期間中の下落の６０％ほどになった。当時の急落はリーマンブラザーズの破綻など金融業界全般の危機と米下院の救済金融法案否決による世界的金融危機のためだった。世界的なデフォルトリスクが株価を押さえ付けた。

◇景気下降そのものでは下落大きくない

事例４、５の下落率は事例１～３より少なかった。海外での大きな負担事案がなかったためだった。要するに株価下落は単に景気下降だけによったのならその衝撃は長引かなかった。しかし景気下降が激しい投機後遺症（ＩＴバブル）、不確実性増幅（イラク戦争）、大型デフォルト危険（米国発金融危機）とかみ合わさった場合には急落した。結局今後の株価見通しと関連しては景気要因のほかに大きな負担発生の可能性と価値と比べた株価水準が過多かどうかに注目する必要がある。

今後の投資の焦点は物価、上場企業利益、金利、為替相場関連事案といわれるが、物価上昇を触発した資源価格上昇は鈍化しそうだ。それなら物価問題は資源輸出国と資源輸入国の事案から資源輸入国の国内問題に変わりそうだ。各国の製造業者の製品とサービス価格上昇、これによる賃金上昇など２次的な物価上昇圧力が進行中のためだ。

その結果、富の分配は資源輸入国内部事案に帰着するが、今年の韓国の世帯所得は１－３月期に１０．１％、４－６月期に１２．７％増えた。このように増えた所得が商品価格上昇（原価上昇の製品価格への転嫁）を可能にした。同じ理由により他の国の所得も程度の差はあるが増加したため輸出もそれなりに維持されそうだ。

したがって企業利益は来年上半期まで騰落するだろうが、傾向的に悪化しそうにはない。傾向的に利益が減らなければこれまで株価の下げ幅が大きかったため株価は図の４つケースのように一定の範囲で騰落しそうだ。１０－１２月期のうちの年末配当投資と新年に対する期待も株価安定に役立ちそうだ。

【コラム】過去５回の株価下落、為替相場のピークを峠に止まった＝韓国（２）