会社員のイさん（３８）は昨年夏に３人目の子どもを妊娠したとの話を聞きまとまった資金が必要という考えから暗号資産への投資を決心した。株式投資で貯めた資金で買った暗号資産の価格が急騰すると妻に隠れてクレジットカードのキャッシングを使って投資額を増やした。だが今年初めに３人目が生まれる前に暗号資産市場が急落し、焦ったイさんはノンバンクから１億ウォンほど信用貸付を受けて暗号資産の先物取引に出た。市場の状況はさらに悪化し、信用貸付を受けた資金まですべて失った。

昨年株式と暗号資産のブームの中で投資に出た２０～３０代が崖っぷちに追い込まれている。資産市場過熱の中で低金利をレバレッジとして積極的な投資に出たが、資産市場の下落と金利引き上げの逆風によろめいている。「２０～３０代金融残酷史」が再び繰り返されている。

与党「国民の力」のユン・チャンヒョン議員室が２３日に信用回復委員会から提出させた内容によると、上半期の２０代の債務調整申請者は７５９４人で投資ブーム前の２０１９年の５９１７人より２８．３％増えた。

◇カードローンに株式担保融資…証券会社の担保不足口座２１％が２０～３０代

世代別の増加率を見ると、高齢化などの原因で６０代以上の増加率が３１．８％で最も高い。問題は他の年齢層に比べ２０代の債務調整申請増加率が目立つところにある。債務調整申請が０．７％減った４０代を除いても３０代の６％、５０代の４％と比較して増加幅が大きい。

信用回復委員会の個人債務調整は迅速債務調整を除けば延滞発生後に申請することができる。したがって増えた数字はすでに危機に置かれた青年ということになる。特に上半期は金利引き上げで貸出金利が上がり、株式と暗号資産などの価格が下落した点を考慮すると、下半期に２０代の債務調整申請者がさらに急激に増える恐れがある。

実際に「共に民主党」のイ・ヨンウ議員室が韓国大手証券会社５社の年齢別担保不足口座を分析した結果、６月２４日基準で２０～３０代の割合は２１．３％に達した。株式担保融資は主に株式投資に慣れた４０～５０代の専有物と見なされたが、相当数の若い世代がやはり株式を担保に資金を借りる危険な投資をして損失を出したのだ。

ユニインベストのイ・ソンス代表は「２０００年代初めのドットコムバブルの時も若い投資家がカードローンを使って投資をしたり信用取引で株式を売買することを当然視する雰囲気が蔓延した」と話す。２００２年のカード大乱では所得のない青年層に無分別にカードを発行し、カード債務に追われる青年層が急増して社会的問題になった。

最近の雰囲気もこうした流れと無関係ではない。「青年世代の積極的投資→被害と社会的危機→国の救済」が時差を置いて似たパターンで続く様相だ。最近金融委員会が青年特例プログラムを通じ信用評点下位２０％以下の３４歳以下の青年を対象に最長３年の償還猶予期間を与え、３．２５％の低金利を適用することにして借金して投資するのを助長しかねないとの議論などが起きている。