◆政策金利を２０％台まで引き上げたボルカー

米国の１９７０年代を支配した「大インフレ」（Ｔｈｅ　Ｇｒｅａｔ　Ｉｎｆｌａｔｉｏｎ）を見てみよう。戦後、米国経済は類例のない好況の中でも物価の心配は大きくなかった。戦場から帰ってきた労働力が豊富だったし、技術の発達で生産性も大きく高まったからだ。適切な金利政策でＦＲＢの独立性を守ったウィリアム・マーティン（１９５１－７０年在任）の役割も大きかった。マーティンは「中央銀行の役割はパーティーの真っ最中に食器を片づける」という名言で有名だ。

しかし後任者のアーサー・バーンズ（１９７０－７８年）は自身を任命したリチャード・ニクソン大統領の再選勝利のために「容易な通貨政策」で一貫した。急激な利上げを回避した。こうした態度は２度のオイルショック、ニクソンの金・ドル交換停止措置などと重なり、深刻なインフレを招いた。アーサー・バーンズの後にしばらくＦＲＢを率いたウィリアム・ミラー（１９７８－７９年）も物価よりも景気沈滞を心配して利上げをためらった。米国は１９７０年代末と８０年代初め、毎年１０％を超える深刻なインフレに苦しんだ。

こうした状況を一挙に鎮圧した人物がポール・ボルカー議長（１９７９－８７年）だ。ボルカーは就任２カ月後の１９７９年１０月、政策金利を１１．５％から１５．５％まで一度に引き上げた。「土曜の夜の虐殺」と呼ばれるほど衝撃的な措置だった。ボルカーは在任中、政策金利を最大２０％台まで上げるなど「インフレファイター」の本性を遺憾なく表した。通貨緊縮が投資および消費の短期萎縮をもたらすが、長期的には企業の構造調整と利益増大をもたらすと考えた。深刻な景気沈滞を迎えたが、結局、物価は落ち着き、ＦＲＢに対する経済主体の信頼を取り戻すのに成功した。米国が先制的な通貨政策で２００１年のＩＴバブル崩壊、２００８年の金融危機などを乗り越えたのもボルカーの物価安定礎石があったからだ。

◆論議を呼んだ大企業賃金自制論

韓銀の６月の消費者動向調査で期待インフレ率は３．９％と、５月に比べ０．６ポイントも上がった。１０年２カ月ぶりの最高値だ。秋慶鎬（チュ・ギョンホ）経済副首相兼企画財政部長官が大企業の賃上げ自制を要請したのも、期待インフレの固着化に対する危機感からだ。「大企業発の賃金－インフレ悪循環」に対する懸念は一理ある。３００人以上の大企業の１－３月期の賃金は前年同期比１３．２％も増加した。今年、サムスン電子・ネイバー・カカオなどは物価上昇率を大きく上回る１０％前後の賃金引き上げを決めた。毎年拡大する大企業／正規職－中小企業／非正規職の賃金格差が社会葛藤要因になることを心配するしかない。しかし大企業の高い賃上げには先端技術企業の人材確保目的、パンデミック期間に抑えられた報酬の挽回心理などが作用した。さらに政府が民間企業の賃金決定に介入するような発言は時代錯誤的だ。秋副首相の発言は実質賃金減少を心配する労働界の反発を招いただけだった。

政府は弾力税の油類税率を法定限度（昨年１１月引き下げ前比３７％）まで低めた。どうにかして物価上昇の流れを遮断しようということだ。しかし現場で感じる消費者の体感は良くない。油類税引き下げも、ガソリンスタンドと石油精製会社に良いことばかりするという疑心が生じている。政府の個別的な努力はインフレの大きな波の中で一時しのぎという印象を与える。結局「インフレ終結者」としての中央銀行の役割に目が向かうしかない。

◆「迅速かつ断固たる行動」注文したＢＩＳ

国際決済銀行（ＢＩＳ）は先月の年次報告書で「中央銀行がインフレが固着化する前に迅速かつ断固たる行動をとるべき」と促した。物価上昇が日常を支配することになれば正常な経済生活が難しくなる。投資・雇用・消費で経済主体の合理的期待がすべてもつれる。ＢＩＳは各国の中央銀行が政策金利を急激に引き上げなければ、世界が１９７０年代式のインフレ悪循環を迎えると警告した。過去１年間に膨らんだインフレ圧力を考慮すると、需要を緩和するためには衝撃療法が必要ということだ。必要なら経済成長が深刻に毀損されることも覚悟すべきというのがＢＩＳの勧告だ。

もちろんその過程で苦痛は避けられない。物価抑制と成長を同時につかむことができればそれ以上のことはない。しかし２つを同時につかめなければ１つに集中するしかない。どっちみち迎える苦痛なら「細くて長く」より「太くて短く」がよい場合もある。ＢＩＳの忠告のように「通貨政策の重大なパラダイム転換」を悩むべき時だ。

イ・ヒョンサン／中央日報コラムニスト

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