ＢＴＳ（防弾少年団）の「真のバンタン会食」は１４日夕方遅くユーチューブのＢＴＳチャンネルで公開された。ＢＴＳは思い出の多い宿舎の契約期間が終わったとし、最後にこの場所で飲み会を開いた。一部ではこれを「ライブ」に誤認したが、この映像はＢＴＳがジョー・バイデン米国大統領に会いに行く前に撮影されたものだ。

５６分が過ぎたごろ、ＢＴＳのシュガは「これが公開されたごろにはホワイトハウスにも行ってきただろう」と話す。ＢＴＳの米国出国日が先月２９日だから映像撮影日はその前だったということだ。インスタグラムなどに公開されたメンバーの写真などを確認すると、撮影時点は先月２０～２１日と推定することができる。

問題は会食撮影と映像公開まで２～３週間の時差があったという点だ。一般的なアイドルグループの自主的なコンテンツ映像が後ほど公開されるのは何も問題がない。だが、ＢＴＳは上場企業ＨＹＢＥ（ハイブ）の核心収益源だ。この日、ＢＴＳが動画で知らせた「個人活動に注力する」という発言はＨＹＢＥの収益性に疑問を投げて市場に大きな衝撃を与えた。

実際に、該当映像が公開された翌日ＨＹＢＥの株価は２４．８７％も暴落した。この日、時価総額は２兆ウォン（約２０９０億円）近く蒸発した。このため、「２兆ウォンの晩餐」だったという指摘も出る。ＢＴＳのファンに真心を伝えることができたかもしれないが、ＨＹＢＥの投資家には違った。２～３週前に撮影されたユーチューブ映像で上場企業の主な情報を知らせるのが妥当だったのかという不満が出るしかない。

証券街では１０日、ＢＴＳの新アルバム『Ｐｒｏｏｆ』発表以降にもＨＹＢＥの株価が下落傾向から抜け出せないとこれをいぶかしく思う雰囲気があった。ＢＴＳの９周年をまとめるアルバムであるうえに、タイトル曲『Ｙｅｔ　ｔｏ　Ｃｏｍｅ』が各種国内外の音源チャート１位にのぼったからだ。反騰を期待してきた証券街ではＢＴＳに関連した各種デマが広がるなど原因に対する分析に出たりもした。

重大な決定と発表の間の時間が過度に長い場合、内部情報が漏れる危険性も大きくなる。偶然にもＨＹＢＥの株価は会食映像の公開一日前である１３日１１％近く落ち、映像公開日だった１４日にも３％以上下落して２日連続で新低価格を記録した。もちろん、これだけで不当取り引きが起きたとみる証拠はない。

資本市場研究院のファン・セウン研究委員は「（映像公開一日前である）１３日に株価が大幅に下がったが、一日だけでその他には通常の騰落とみられる」として「外部から観察される情報を見ると、内部者の取り引きなどを疑うほどの明確な情況が見えない」と話した。主な情報が企業内で共有されるのは違法でないが、これを利用して損失危険の回避など私的な利益を得た場合には処罰の対象になる。

ＨＹＢＥはアーティストなどに関連した危機発生状況に先制対応するためにコミュニケーション総括（ＣＣＯ）直属にリスクマネジメント（危機管理）チームを構成して運営している。この組織の核心は所属アーティストがかんばしくない事件にかかわらないように管理するチームだ。事故防止のためにあらゆるモニタリングを行い、事前に予防活動も遂行する。特に、問題を遮断するために練習生・所属アーティストの教育にも力を注いできた。国内ＰＲチーム、グローバルコミュニケーションチーム、デジタルコミュニケーションチームなどで構成されたコミュニケーション室は統制不可能な危機対応のための組織だ。

だが、結果的に所属事務所の危機管理関連チームは会食コンテンツが及ぼす波及力の予測に失敗した。あるアナリストは「なぜこのように仕事をするのか理解し難い」とし「上場エンターテインメント企業の代表株であるＨＹＢＥの対応方式が業界全般に悪影響を及ぼしている」と批判した。

ＨＹＢＥが「涙の会食」の公開が及ぼす影響をなぜあらかじめ確認しなかったのか、あるいはなぜ見逃したのか経緯は不明だ。中央日報はＨＹＢＥ側にこれに関連して質問をしたが、説明しにくいという趣旨の回答を受けた。

「ＢＴＳの涙の会食」実際は３週間前に撮影…疑いを招いたＨＹＢＥ（２）