電気自動車用バッテリーの核心原料であるリチウムの価格が新年も高止まりを続けている。世界各地のリチウム生産業者に投資が集まっているが、環境団体の反発により鉱山開発が遅延したり失敗に終わるケースが相次いでおり、こうした推移は当分続く見通しだ。

トレーディングエコノミクスが１１日に明らかにしたところによると、この日現在リチウムの先物契約価格は１トン＝２９万８５００元（約５４０万円）を記録している。昨年１月１２日に４万６５００元で取引されていたのと比較すると５４２％ほど高騰した。

昨年１２月７日には２０万４５００元台を維持していたリチウム先物価格は昨年１２月３１日に２７万７５００元まで上がり、年が明けてからもこうした流れが続いている。

特にリチウムは電気自動車だけでなくスマートフォン用バッテリーにもなくてはならない主要原料のため、企業の確保競争はさらに激しくなるものと専門家らはみている。昨年コンサルティング企業のリスタッドエナジーはリチウム需要が１０年後に３０倍に増えると予想した。

ウォール・ストリート・ジャーナルはバッテリー原材料を確保する企業が「電気自動車戦争」の勝者になると予想した。主要自動車メーカーもバッテリー生産に投資し、鉱山業者確保競争を繰り広げている。

原材料市場調査会社のベンチマーク・ミネラル・インテリジェンスによると。現在のリチウム価格はこの５年間で最も高い水準だ。直前数年間にリチウム価格が低く取引され、新型コロナウイルスの余波で新規投資が減少し需要と供給の不一致が広がったためだ。

シティグループは少なくとも来年までリチウム需要が供給を上回り、２０２５年にはリチウム生産量が消費量を上回ると予想した。