正当な要求なのか、無理な要求か。プロ野球を中継するスポーツ放送４局（ＫＢＳＮ、ＭＢＣ　ＰＬＵＳ、ＳＢＳメディアネット、ＳＰＯＴＶ）が韓国野球委員会（ＫＢＯ）と球団を相手に損害賠償を要求し、波紋が広がっている。

ＫＢＯは２６日、ソウル道谷洞（トゴクトン）野球会館で球団社長団会議の理事会を開き、プロ野球中継放送４局が要求した損害賠償の件を緊急案件として上程し、議論した。会議に出席した関係者は「球団側は中継権契約を担当する（ＫＢＯマーケティング子会社）ＫＢＯＰがこの件をうまく整理してほしいと伝えた」と話した。

プロ野球中継４局は２５日、ＫＢＯとＫＢＯＰ、そしてプロ野球１０球団に損害賠償を要求する公文書を送った。一部の選手の飲酒問題でリーグ前半期が早期終了し、後半期の日程も正常進行されず損害が膨らんだとし、賠償案を出してほしいと要求したのだ。公文書には「リーグ早期終了事由が一部の選手の逸脱行為と伝えられ、プロ野球に否定的なイメージが広がり、前半期に比べて後半期の視聴率は３０％以上落ちた」とし、具体的な視聴率変動数値（０．７７５％→０．５４３％）も示した。ＫＢＯ関係者は「（放送局が損害賠償を要求するのは）初めてのこと」として当惑している。

ある放送局関係者は「ＫＢＯリーグが前半期を早期終了して生じた損失が予想以上に大きかった」と主張した。ＫＢＯリーグは７月１２日に緊急理事会を開き、前半期の日程（３０試合順延）を早期に終えた。当時、斗山とＮＣでは１軍選手の新型コロナ感染者および接触による隔離対象者の比率が６５％程度と高く、正常な試合開催が難しいと判断した。東京オリンピック（五輪）開幕直前の広告特需を狙っていた放送局はやむを得ず損害を受け入れた。

後半期には被害が累積した。前半期の早期終了に東京五輪期間が増えたことで、日程がタイトになった。放送４局は「ダブルヘッダー（一日２試合）編成で視聴率と広告効果が低い平日昼の試合が増えた。また、延長戦が廃止され、試合の緊張感が落ちた。リーグの興行よりも１チームあたり１４４試合を消化するために運営された」と指摘した。

損害賠償当事者の球団側も関連内容を把握中だ。人気の下落にはほぼ共感しながらも「責任を球団（選手）に負わせるのはよくない」と口をそろえる。ある球団関係者は「新型コロナのためプロ野球だけでなく広告市場がすべて悪化した。広告を出すには売り上げが増えるべきだが、支出が増えて（広告を）減らすしかない構造」とし「インターネットとユーチューブが活性化し、野球ファンがテレビから遠ざかることも無視できない。広告がニューメディアに集まっている」と指摘した。

新型コロナによる特殊性も無視できない。別の球団関係者は「広く見れば、みんなが同じ野球従事者ではないのか。公文書を送るよりも協議しながら共生の方法を見いだしていくのがよい」とし「各球団も年１００億ウォン（約１０億円）ずつ赤字を出しながら持ちこたえている。大変なのはみんな同じだ。なぜこのようにするのか分からない」と遺憾を表した。