世界の自動車メーカーで電気自動車リスクが拡大している。ゼネラルモーターズ（ＧＭ）は６日、４－６月期の業績発表を通じ電気自動車「ボルトＥＶ」のリコール費用引当金として８億ドル（約８８２億円）を反映したと発表した。４－６月期の売り上げは３４２億ドルを記録した。当期純利益は２８億ドルと公示した。ボルトＥＶのリコール費用を含んだ引当金総額は１３億ドルとなった。米経済専門メディアＣＮＢＣなどは「ボルトのリコール費用がＧＭの業績を落ち込ませた」と伝えた。

ＧＭのメアリー・バーラ最高経営責任者（ＣＥＯ）は業績発表後にブルームバーグとのインタビューで、「引当金は顧客の安全を優先にしたリコール決定にともなったもの。ボルトのバッテリーで極めてまれな２種類の欠陥を確認した」と話した。



ＧＭがボルトＥＶに対する２回目のリコールを発表したのは先月末だ。ＧＭ関係者は「欠陥があるバッテリーモジュールを交換する予定」と説明した。バッテリーモジュールはバッテリーセルを外部からの衝撃と熱や振動から保護するため一定にまとめてフレーム形態にしたバッテリー組立体だ。

ＧＭが４－６月期に大規模引当金を反映して韓国にも視線が集まっている。バッテリーを供給したＬＧでも大規模引当金を積まなければならないためだ。ＧＭにバッテリーを供給したＬＧエネルギーソリューションは「バッテリーセルではなくバッテリーモジュールで欠陥が確認されためこれを生産したＬＧエレクトロニクスがＧＭと交渉している」と話した。

ＬＧエレクトロニクスは先月末に４－６月期業績発表を通じて１兆１１２７億ウォン（約１０６９億円）の営業利益を出したと公示したが、引当金が反映される場合には営業利益縮小公示も避けられない見通しだ。ＧＭが発表した引当金から考えるとＬＧも１兆ウォン以上の引当金を積まなければならない見通しだ。