オリンピック（五輪）開幕を５日後に控えた１８日、東京の体感温度は３８度まで上がった。妙な緊張感が漂った東京晴海の五輪選手村付近の道路で、日本の極右団体「國粹青年隊」が奇襲的にデモを始めた。彼らは突然、車から降りて撮影中の記者に駆け寄った。恐怖を感じる瞬間だった。

極右団体の車両には日本の国旗と共に帝国主義を象徴する旭日旗が描かれていた。警戒中だった警察と東京オリンピック組織委員会の関係者らも突然の状況に右往左往した。身辺の危険を感じた記者に対し、組織委の関係者は「五輪開催に反対する政治的なデモであり、嫌韓団体ではない」と説明した。しかし極右団体の拡声器から出る声には韓国人を侮辱するような内容もあった。

五輪の開幕前から韓国と日本が衝突している。１４日に韓国選手村のテラスに「臣にはまだ５０００万の国民の応援と支持が残っています」と書かれた横断幕が掲出された。壬辰倭乱（文禄・慶長の役）で倭軍を撃破した李舜臣（イ・スンシン）将軍が王に報告した「尚有十二舜臣不死」（＝臣にはまだ１２隻の船があり、私はまだ死んでいない）という文言を連想させる内容だ。

東京スポーツが１５日、「李舜臣は反日の英雄として韓国で神格化されている」として、この横断幕を問題にした。東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長は「政治的なメッセージと捉えられてしまうようなことは控えるべき」と述べた。これを受け、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は１７日、「政治的な宣伝を認めない」というオリンピック憲章５９条違反として撤去を要請した。

大韓体育会は「競技場内の旭日旗使用にも同じように適用する」というＩＯＣの約束を受けて横断幕を撤去した。そして『虎が降りてくる』という文言と韓半島（朝鮮半島）の形をした虎が入った垂れ幕を代わりに設置した。朝日新聞は１８日、東京オリンピック組織委員会が「旭日旗のデザインは日本国内で広く使用されており、政治的主張にならない」とし「旭日旗は競技会場への持ち込み禁止物品にはあたらない」と明らかにした、と報じた。

李舜臣と旭日旗の対決をめぐり韓国国内ではさまざまな意見が出ている。１０年以上も旭日旗退治と独島（ドクト、日本名・竹島）守護運動を続けてきた徐ギョン徳（ソ・ギョンドク）誠信女子大教授は「日本が政治的に解釈するため（応援フレーズが）政治的に見えるのだ。五輪精神とは何かを問い返したい。そのような（日本とＩＯＣの）論理なら独島の表記や旭日旗応援も防ぐべきだった」と主張した。

徐教授は５月、東京五輪のホームページで島根県の上に小さな点で独島が日本の領土のように表示されているのを発見した。２０１８年の平昌（ピョンチャン）冬季五輪当時、ＩＯＣは統一旗（韓半島旗・朝鮮半島旗）の独島表示の削除を勧告した。ところが日本のホームページの地図について抗議すると、ＩＯＣは「政治的意図はないという確認を受けた」として日本側の肩を持った。

五輪の最上位等級公式スポンサーＴＯＰ（Ｔｈｅ　Ｏｌｙｍｐｉｃ　Ｐａｒｔｎｅｒ）１３カ所のうち、日本は３つ（トヨタ、パナソニック、ブリヂストン）、韓国は１つ（サムスン電子）だ。徐教授は「日本が後に『平昌五輪当時は自分たちの領土でないため抜いたのではないのか。我々は東京五輪で記録として残した』と主張するかもしれない」と憂慮した。

また「大韓体育会がＩＯＣから旭日旗関連の約束を受けたのは評価できる。日本は帝国主義に対する反省がない。他国を侵攻する時に使用した帝国主義の軍旗をどうすれば出せるのか。２０１９年に日本で開催されたラグビーワールドカップの競技場でも旭日旗の応援があった。この機会に『旭日旗＝戦犯旗』ということを知らせなければいけない」と主張した。

一方、五輪を控えて韓国選手が政治的イシューに敏感に反応する必要はないという見方もある。体育哲学者のキム・ジョンヒョ・ソウル大外来教授は「安倍晋三政権が推進した東京五輪は『東日本大震災からの復興』という政治的な理由を持っている。それを除けば（新型コロナ時局に）五輪を強行する名分はない」とし「日本政府と組織委は大会自体よりも五輪が与える政治的な利益に関心がある。こうした観点でみると、選手村の横断幕事件を拡大するのは日本の戦略に巻き込まれたということ」と話した。

続いて「韓国の選手たちは冷静でなければいけない。日本の戦略に巻き込まれないためにも相手の反則に我々の反則で応酬する理由はない。旭日旗や独島表記の問題は選手でなく大韓体育会が解決する問題だ。政治のことは置いておき、大会に集中することが日本を越えることだ」と助言した。