新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）拡大傾向が落ち着いても、抑えられた民間消費の回復ペースが遅くなる可能性もあるとの見通しが出された。昨年対面活動が制約されたことを受けて、耐久性が高い自動車や家具などの消費が増えて追加の消費につながる可能性が低いためだ。未来不確実性が高まり、家計が貯蓄率を高める可能性も変数として作用する場合もある。

韓国銀行は２６日に発刊した「ＢＯＫイシューノート」に掲載された「今後のペントアップ（ｐｅｎｔ－ｕｐ・繰越）消費の可能性点検」報告書にこのような見通しを出した。ペントアップ消費は外部要因で抑制された需要が一気に回復する現象をいう。

◆「社会的距離の確保で消費制約」

まず、新型コロナ拡大傾向が落ち着けば、抑えられていた消費が噴出する可能性は高いというのが報告書の見通しだ。特に、昨年の消費減少は過去の経済危機とは違って景気不振の程度よりも非常に大きいことが分かった。昨年実質国内総生産（ＧＤＰ）は１．０％減少したが、民間消費の減少幅（－４．９％）はこれより大きかった。

報告書は「景気不振に加えて感染病拡大に伴う消費心理の萎縮、社会的距離の確保のような防疫措置などが消費を相当幅制約したため」としながら「内国人の海外旅行が急減した点も主な消費萎縮要因として作用した」と説明した。

実際、昨年対面活動が必要な民間消費は大幅に減った。過去１年間の娯楽・スポーツ（－２１．３％）、教育サービス（－１５．４％）、外食・宿泊（－１２．７％）、衣類・靴（－１６．５％）消費はすべて急落した。内国人の国外旅行（－５８．５％）と外国人の国内旅行（－６４．４％）も半分水準に落ちた。

このため新型コロナ拡大傾向が落ち着き、消費を奨励する政府政策によって抑えられた家計消費が噴出するだろうとの見方が出ている。ワクチン接種などが進み、家計の所得や雇用条件が改善されれば、未来所得に対する不確実性が低くなる可能性が高い。

韓国銀行調査局調査総括チームのイ・ヨンデ課長は「昨年の社会的距離の確保や感染懸念など、消費制約により現れた消費減少分を計算してみると、年間民間消費（名目）の約４％ポイント程度と推定される」とし「今年回復する民間消費が４％ポイント程度になると理解してもらったらよい」と説明した。

◆消費、一気に増加？…「回復ペース、緩やかになる可能性も」

ただし、抑えられた民間消費の回復ペースが緩やかになる可能性も出てきた。昨年、新型コロナ拡大傾向で全体的な消費は減ったが、耐久性が高く寿命が長い耐久材消費はむしろ大きく伸びたためだ。家具や自動車、コンピュータなどの電子製品が耐久材に分類される。昨年、耐久材消費は１１．４％増えたことが分かった。

これは家計が対面活動や旅行などの消費を減らす代わりに、感染の懸念が比較的に少ない財貨購入を増やしたためだと分析することができる。特に室内活動が増えたり在宅勤務が活性化したりして、家具や家電製品の消費を増やしたものと分析される。

報告書は「危機発生時には、景気に敏感な耐久材消費が大きく減少するのが一般的」としながら「今回の（新型コロナ）危機に耐久材消費が珍しく大幅に増えた点は、ペントアップ消費（繰越消費）が比較的緩やかなペースで現れるようにした要因として作用する可能性がある」と説明した。

特に危機以降、家計が消費の代わりに貯蓄を選ぶ可能性も変数として浮上した。危機を体験してから、これに備えようとする傾向性が続き、お金を使う代わりに貯めようとするのだ。実際、２００８年金融危機以降、国内家計貯蓄率は３．６％（２００９～２０１４年）から６．０％（２０１９年）に大きく増加した。

報告書は「新型コロナ危機が長期化し、所得と雇用条件の改善が遅れるなら、家計が不確かな未来に対応しようとする傾向が強化され、消費改善が制約される素地がある」と見通した。