中国官営メディアがＢＴＳ（防弾少年団）にまた難癖をつけた。ＢＴＳの所属事務所Ｂｉｇ　Ｈｉｔエンターテインメントが最近発表した財務報告書で、中国の領土である南チベットをインドの領土と表示した地図を使ったと主張しながらだ。南チベットは中国とインドの領有権紛争地域で、インドが実効支配しているアルナーチャル・プラデーシュ州を指す。

２４日、中国「環球時報」英字版である「Ｇｌｏｂａｌ　Ｔｉｍｅｓ（グローバル・タイムズ）」はＢｉｇ　Ｈｉｔが前日発表した８ページの財務報告書で、南チベット地域をインドの領土と表記した地図を使い、中国ネットユーザーの眉をひそめさせたと報じた。

Ｇｌｏｂａｌ　Ｔｉｍｅｓはある中国ブロガーがこのような誤りを見つけて中国ソーシャルメディア「豆瓣」に問題を提起したとし、「このブロガーは両国国民の間に敵対感が生まれないように地図を修正するべきだと主張した」と伝えた。

また「今回の事案はＢＴＳの韓国戦争（朝鮮戦争）発言問題があってから約４カ月ぶりに起きた」としながら「これに関連し、中国ネットユーザーは激昂した反応を示した」とした。

Ｇｌｏｂａｌ　Ｔｉｍｅｓは「まともな地図を探すのがそんなに難しかったのか、でなければただそうしたくなかったのか」というある中国ネットユーザーの反応を紹介した。

また、一部の中国ネットユーザーは所属事務所の誤りだとし、所属アイドルを非難するべきではないと主張したが、一部ではＢＴＳが韓国戦争発言で議論になったことを考えると所属事務所が「中国に対する反復的攻撃」をしたものだという反応を示したと付け加えた。

これに先立ち環球時報は、昨年１０月にＢＴＳが韓米関係発展に寄与した功労で「ヴァン・フリート賞」を授賞して伝えたリーダーＲＭ（実名キム・ナムジュン）の受賞所感を問題視した。

当時ＲＭは受賞所感で「今年の行事は韓国戦争（朝鮮戦争）７０周年を迎える年に開かれる点で格別だ」とし「私たちは両国（韓・米）が経験した苦難の歴史と数多くの犠牲を永遠に記憶するだろう」と話した。

これに対し、環球時報は「苦難の歴史という表現が中国ネットユーザーの怒りに触れた」とし「ＢＴＳは韓国戦争で犠牲になった中国人を尊重しなかった」と批判した。