「分離線は簡単に越えることができるものだが、歴史的なこの場にくるまで１１年かかった」。２０１８年４月２７日、板門店（パンムンジョム）で文在寅（ムン・ジェイン）大統領と向き合って座った北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長の第一声だった。金委員長は「失われた１１年」という表現を何度か使いながら「過去にいくら良い合意や文が出てきても、まともに履行できなければ失望を与える」と語った。

金委員長が話した「過去」とは２００７年の盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領と金正日（キム・ジョンイル）総書記の１０・４南北首脳会談を意味する。当時の合意文にある約束はほとんど守られなかった。金正恩委員長は「失われた１１年」の責任をそれとなく韓国のせいにし、核開発で制裁を自ら招いた責任には触れなかった。実際、１０．４合意は発表当時から守られないという予想が多かった。盧武鉉政権の任期がわずか４カ月しか残っていない時点に莫大な予算が必要な事業を総網羅したものだったからだ。

北朝鮮は任期末の政権を安易に相手にしてはならないという教訓をこの時に痛感したはずだ。いま文在寅政権の相次ぐ提案にも反応しない冷たい態度も残りの任期と無関係ではないとみられる。

文大統領も先週の記者会見で「残りの時間は多くない」と述べた。したがって取り組んできたことを落ち着いて締めくくるために速度を調節することも、逆に日が沈む前に到着しようと加速ペダルをさらに強く踏むことも考えられる。

大統領の選択は鄭義溶（チョン・ウィヨン）前安保室長を外交部長官に指名したことで浮き彫りになった。大統領は新年記者会見で「シンガポール宣言から再び始めて交渉していけば、速かに米朝および南北対話ができるだろう」と述べた。この発言のように、南北首脳会談、米朝首脳会談を積極的に推進するのが彼の任務であるはずだ。今回の人事で完成された鄭義溶－徐薫（ソ・フン、安保室長）－朴智元（パク・ジウォン、国家情報院長）ラインは、金大中（キム・デジュン）政権時代から南北首脳会談の実現に深く関与してきた人たちだ。残りの任期中に必ず何かを実現させるという意志が感じられる。このため大統領の信頼が厚くＫ５（５年在任）となる可能性があった康京和（カン・ギョンファ）外交部長官を交代した。愚直にこれまでの道を進むという執念、あるいは最後の瞬間までリンゴの木を植えるという姿は高く評価されるが、柔軟な現実感覚が見えないのが残念でならない。

最も大きな問題は米国の新政権との認識の違いだ。バイデン大統領は米朝首脳会談を成果のないリアリティーショーと規定し、その時間を利用した北朝鮮の核武装強化を防げなかった失敗作と評価する。米朝会談の仲裁者だった鄭義溶候補は「非核化プロセスは不可逆的な段階に進入し、北もこの過程を戻すことはできない」と述べた。バイデン政権と調整された政策を用意するのは決して容易でないという予想が出てくる理由だ。

今この瞬間、金正恩委員長の頭の中は、バイデン政権の動向を探知して今後の動きを予測することで一杯だろう。筆者は金正恩委員長が対話も挑発も急がないとみている。金委員長は「時間は我々側にある」と語った。昨年１０月の党創建７５周年軍事パレード当時、「我々は（５年前に比べて）強くなり、試練の中でさらに強くなっている」と述べながらだ。南北首脳会談、米朝首脳会談に応じながらも不断に核武力を増強させたことに満足感を表したのだ。金委員長の狙いは、年初の党大会で非核化という言葉を一度も使わず、共和国の武力の増強ばかり３０回ほど強調した点でさらに明らかになった。表面上で非核化を主張してきた北朝鮮が内心を表しながら軍縮会談を主張してくる可能性が高まった。

韓半島の運命はこのように厳しい時期を迎えている。米国と北朝鮮の激しい駆け引きが始まったが、韓国はただ一つ、シンガポール方式の復元を急いでいる。一方は時間は我々側と自信を表し、別の一方は時間があまり残っていないと焦る。戦いであれ、談判であれ、交渉であれ、急ぐ側が不利になるものだ。

イェ・ヨンジュン／論説委員