今年に入って世界的に中国に対する否定的な認識が昨年より強まったという世論調査の結果が出てきた。

米国のピュー研究所が６日（現地時間）に公開した調査の結果を見ると、調査対象１４カ国のすべてで半分以上の回答者が「中国に好感を抱いていない」と答えた。

国別には日本が、中国に否定的な認識を抱いている回答者の比率が８６％で最も多かった。次いでスウェーデン（８５％）、オーストラリア（８１％）、韓国・デンマーク（７５％ ）、英国（７４％）、米国・カナダ・オランダ（７３％）、ベルギー（７１％）、フランス（７０％）、スペイン（６３％）、イタリア（６２％）の順だった。

２０１９年比の増加幅はオーストラリアが２４ポイントで最も大きく、英国（１９ポイント）、ドイツ・オランダ・スウェーデン（１５ポイント）、米国（１３ポイント）、韓国（１２ポイント）、スペイン（１０ポイント）、フランス（８ポイント）、カナダ（６ポイント）、イタリア（５ポイント）、日本（１ポイント）の順だった。

ピュー研究所はこうした調査結果について「中国の新型コロナ対応への広範囲な批判によるものだ」とし「韓国・米国・英国・ドイツ・スペイン・オランダ・オーストラリア・カナダなどの９カ国では、中国に否定的な認識を抱いている回答者の比率が１５年以来の最高水準となった」と説明した。

ピュー研究所は２００２年から毎年、米国と主要国の国民を対象に中国に対する認識を問う調査を実施している。今年の調査は６月１０日－８月３日の期間、１４カ国の成人１万４２７６人に電話調査で行われた。