「日米両首脳の電話会談は３７回のうち、同席していないのは１回だけだ」

菅義偉首相が「外交経験が乏しい」という指摘を受けるたびに返す言葉だ。安倍晋三前首相のように、トランプ大統領とゴルフをする相性の良さを見せることはできないが、外交政策にも奥深く関与してきたということをアピールするためのものだった。

では韓日首脳電話会談にも当時菅官房長官は同席してきたのだろうか。正解は「そうではない」だ。正確に言えば「初めは同席したが、後日はしなかった」だ。官邸事情に明るいある日本政府高位級関係者は、最近記者に会って「菅氏が日韓慰安婦合意白紙化問題後、失望が大きかっただけに、その後からはますます韓国に対する関心が遠くなった」と話した。

菅氏が首相に就任した後の首脳外交順序でも韓国に対する関心度はそっくりそのまま表れた。菅氏は最初の電話会談の相手としてオーストラリアのスコット・モリソン首相を、２番目にドナルド・トランプ米国大統領を指定した。米国は第１の同盟国で、オーストラリアは「自由で開かれたインド太平洋戦略」に参加している準同盟国だ。

文在寅（ムン・ジェイン）大統領の順番は、その後もドイツ首相、ＥＵ常任議長、英国首相、国連事務総長らとの会談後、７番目にようやく回ってきた。歴代の日本首相が米国の次に２番目に韓国大統領と就任の挨拶兼電話会談を行ってきたことと比較すると、順番がかなり後ろになった。

菅氏の首相就任記者会見にも韓国はなかった。マスコミの関心は新首相が安倍前首相と同じくらい日米関係を盤石に導いていけるのか、悪化した米中対立の中で日本がどのように均衡を取ることができるのかに集中した。

日本が韓国をないがしろにするといって非難ばかりもできない。２０１９年１月、文大統領の年頭記者会見でも韓日関係は関心の外だった。大法院で強制徴用賠償判決が下されてからわずか３カ月しか経っておらず、内外からの関心が熱い時点だった。記者会見の最後に、ある日本の記者が質問の機会を得るまでは、文大統領も言及を避けているようだった。それさえも「日本の記者を指定したのではなかった」と言って冷水を浴びせたことは記憶に新しい。

韓国と日本の距離が遠のいたのは突然のことではない。誰が先か、一方だけのせいだ云々いうには、ここ数年間あまりにも多くのことがあった。周辺外交環境の変化に伴う両国の戦略の違いのためもあるだろう。

ただ、われわれも対日外交を原則もなく対症療法で対応してきたのではないか、自問してみるべきだ。首相が変わったからといっていきなり関係改善を期待するのはかえって毒だ。日本からも同じ問いが出ている。文大統領にとって日本はどのような存在なのか、と。

ユン・ソルヨン／東京特派員