米国のハイテク株急騰を主導した大規模投資家は孫正義氏率いるソフトバンクだった。上昇する市場に賭けた派生商品投資で株価上昇をあおったということだ。

ウォール・ストリート・ジャーナルとフィナンシャル・タイムズなどはソフトバンクが約４０億ドルのハイテク株コールオプションを買い入れたナスダックの大規模投資家だったと４日に報道した。これまで大規模投資家がいるということは市場で密かに広まっていた話だったが、実体はベールに包まれていた。

ウォール・ストリート・ジャーナルは関連取引に精通した消息筋の話として、「ソフトバンクがアマゾンとマイクロソフト、ネットフリックス、テスラを４０億ドル相当購入し、同規模のコールオプションも買い入れた」と報道した。

コールオプションは該当株式をあらかじめ指定した価格で買い入れることができる権利だ。株価が上がれば収益を出せる。同紙によると４０億ドル規模のコールオプションに露出した実際のハイテク銘柄の価値は５００億ドル水準に達する。

ソフトバンクのベッティングは市場も驚く規模だ。ある派生商品ヘッジファンドマネージャーはフィナンシャル・タイムズとのインタビューで「２０年間に見た取引で最も大きい取引のひとつ」と話すほどだ。

ウォール・ストリート・ジャーナルは消息筋の話として、ソフトバンクがその後コールオプションの一部をさらに高い価格で売ったと伝えた。ハイテク株がこの数カ月間急騰する状況でコールオプションを再売却し相当な利益を得たとみられる。

フィナンシャル・タイムズによると、先月テスラの株価は７４％、アップルは２１％上昇した。グーグルの親会社であるアルファベットとアマゾンの株価も１０％前後の上昇を記録した。

大規模投資家の動きに市場が神経を尖らせるのは、単純にその規模や得た利益のためだけではない。市場の変動性を拡大させる要因として作用しかねないためだ。３～４日のテスラなど主要ＩＴ企業とナスダック指数の２日連続急落とソフトバンクのコールオプション投資の関連を疑う声が出ている理由だ。

投資専門紙のバランスは「ソフトバンクのコールオプション取引がハイテク株投げ売り過程の変動性を育てただろう」と指摘した。コールオプションを売買する過程で市場が揺らぎかねないということだ。

米国証券市場に吹いているいわゆる「オプションブーム」もこうした懸念を拡大している。ウォール・ストリート・ジャーナルによると、米国株に連動されたコールオプション買収残高は６月に過去最大を記録した。フィナンシャル・タイムズによると２週間で米国の個別銘柄にかけられたコールオプションの名目価値は１日平均３３５０億ドルだった。２０１７～１９年平均の３倍に達した。

野村証券アナリストのチャーリー・マケリゴット氏は最近の報告書でオプション売買と関連したリスクを警告し、「尻尾が犬を揺さぶる（Ｗａｇ　ｔｈｅ　Ｄｏｇ）オプション市場のフィードバックが現れかねない」と指摘した。オプション取引規模が大きくなりヘッジのために実物株式を売買する過程で市場の変動性が大きくなり派生商品市場によって現物市場が波打ちかねないという言葉だ。

その結果、「ウォール・ストリート恐怖指数」と呼ばれるシカゴオプション取引所（ＣＢＯＥ）変動性指数（ＶＩＸ）は急上昇した。フィナンシャル・タイムズは「米国株式市場の急騰傾向が弱く、各種変数により大幅に変動するリスクがあるということを意味する」と指摘した。

コールオプション取引の増加が株価と経済状況の乖離していることを示すという懸念の声も出ている。ハイテク株投資家であるロジャー・マクナミー氏はＣＮＢＣとのインタビューで「ソフトバンクのコールオプション投資が事実ならば、それは経済ファンダメンタルズと株価が乖離したというシグナルになりうる」と話した。