人類は歴史の始まりとともに洪水と戦ってきたが、最先端科学技術で武装した２１世紀も洪水から完全に解放されてはいない。気候危機により地球村の至るところで自然災害が相次いでいる。特に洪水はグローバルイシューでありローカルイシューでもある。

大韓民国の洪水対応はわが国の特性を十分に反映しなければならない。夏の集中豪雨、山地による突発洪水、河川下流都市の密集状況など、韓半島（朝鮮半島）ならではの気象学・地形学・人文社会学的特性を綿密に検討しなければならない。事実、わが国は長い間、治水経験と技術を蓄積してきた。数十年間にわたり、５大河川に洪水統制所を稼動させてきた。大規模ダムから分散型治水施設へ、コンクリート堤防中心の「線」概念から生態湿地・氾濫原の確保など「面」概念の治水対策へと進化してきた。気象観測専用衛生「千里眼２Ａ」と降雨専用レーダー１０基余りを保有している。

だが、歴代最長の梅雨と集中豪雨が招いた水害現場を隅々まで目撃した専門家たちの心境は複雑だった。数十年間蓄積された治水能力の失踪を目の当たりにしたためだ。残念だが今回の失敗は予想されたものだった。

まず第一に、治水能力の量的縮小が問題だ。２０１８年水管理主務部署として環境部水資源政策局が発足したが、環境部水資源関連人材は２０人余りにすぎない。国土交通部水資源政策局時代の人材５０人に比較すると半減した。環境部水資源政策局の水管理予算は環境部全体の３％だ。

第二に、質的構成も脆弱だ。国土交通部水資源政策局で治水業務で高い専門分野を持つ公務員が、本人の希望に沿って環境部に移動しないためにできた穴は仕方ないとして諦めよう。環境部に移動した公務員のうち、水資源政策局に残っている公務員は５人前後という事実は隠したい恥部ではないだろうか。安易な循環職務で環境部の他の局に配置されたためだ。

高度な専門性が必要な洪水統制所や水資源調査技術院などが環境部に移管され、専門性とは関係なく既存環境部公務員の昇進ルートになっている。治水能力専門性の観点から見たとき、このような環境部の組織管理は、事実上、自害行為に近い。

第三に、外部専門家の憂慮の声に耳を傾けないことはもっと大きな問題だ。文在寅（ムン・ジェイン）政府が水管理を環境部で一元化する政策を推進すると、専門家は治水能力の低下を警告した。しかし環境部水資源政策局は２年間、本人の特技である水量・水質統合管理に没頭してきた。

水管理一元化は洪水調節（治水）、水の供給（利水）、澄んだ水（水質）という三角軸で構成される。だが、環境部がこの３つのうち１つだけに集中している間に今回の最長梅雨と水害で俎上に載せられることになった。環境部は水管理一元化の権限を与えられたが、本来の役割を果たすことができなかった。

第四に、未来志向的技術開発は一歩も進まなかった。気候変化による気象異変は新しい治水技術と政策を要求している。例えば、人工衛星を活用した洪水予測技術、センサーを活用した堤防崩壊モニタリング技術などが含まれる。しかし水災関連分野の国家研究・開発（Ｒ＆Ｄ）はどのような理由のためか、過去２年間、停止したままだ。水管理主務部署移管以外に他の理由を探すには時期が重なりすぎる。苦労して築いてきた大韓民国の治水分野科学技術の専門性が喪失していくのをただ手をこまぬいて見守るしない心情は複雑極まりない。専門性の低下を回復させる技術開発までなくなってしまったら、今回の水害のような失敗と試行錯誤が繰り返されるよりほかはない。

洪水期（６月２１日～９月２０日）はまだ終わっていない。韓半島（朝鮮半島）には台風が次々と北上してきていて、大雨が予想されている。水管理主務部署である環境部の胎生的虚弱体質が早く補強されるよう願う。

キム・ヨンオ／科実連（正しい科学技術社会の実現のための国民連合）常任代表・ソウル大学建設環境工学部教授

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