昨夏から続いてきた日本製商品の不買運動でコンビニエンスストアの海外商品の国籍が多様化している。日本商品の販売は萎縮した反面、台湾とタイ商品の販売が大きく増加した。

２３日ＧＳリテールによると、今年のコンビニエンスストアＧＳ２５の輸入商品の売り上げ（ビール除外）は前年同期より２３．９％増加した。商品を輸入する対象国も多様化した。２０１８年４カ国から昨年９カ国、今年は２４カ国に増えた。ＧＳリテール関係者は「昨夏から日本商品の不買運動が広がって輸入国の多角化に出た」と説明した。

最近１年間日本商品の販売は急減した。ビールだけでなく全商品領域で日本商品の購入が減った。ＧＳ２５の海外商品の売り上げで日本が占める割合は２０１８年８１％から今年１．２％に縮小された。取り引き国２４カ国の中で２３位だ。

海外商品の売り上げの割合が最も高い国は中国（２２．４％）だった。引き続き、台湾（１６．７％）、タイ（１１．２％）、英国（１０．５％）、ペルー（９．４％）の順となった。海外商品の輸入方式も多様化している。かつては完成品だけを輸入したが、海外製造会社と手を握って委託社のブランドによる製品の製造・生産（ＯＥＭ）と相手先ブランドによる設計・生産（ＯＤＭ）に出ている。

ＧＳリテールが６月発売した飲料「ＭＯＧＵ　ＭＯＧＵキューブ」が代表的な例だ。この製品はタイの飲料会社「ＳＡＰＰＥ」と提携してＯＤＭ方式で独占輸入した。先月ＧＳ２５でジュースの販売量４位にのぼるほど人気だ。飲料に入っているアロエ微粒子が既存の韓国製品より２倍以上大きいのが特徴だ。

ＧＳリテールは５月から輸出入関連担当人材を拡充し、海外ソーシングチームも設けた。