新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）で都市が封鎖され、大気質が改善されたことから新型コロナによる死者より大気汚染による早期死亡の方が大きく減るという、いわゆる「コロナ・パラドックス」。

３月に発表されたこの「コロナ・パラドックス」の主張に対して最近激しい反論が提起された。

３月末、米国イェール大学公衆衛生学（ＹＳＰＨ）のカイ・チェン博士などの研究チームは、学術論文の事前レビューサイト（ｍｅｄＲｘｉｖ）に掲載した論文を通じて、中国の場合、新型コロナによる死者よりも大気汚染の改善で減った早期死亡者が多いと主張した。

博士の分析結果は５月１３日、国際医学誌ランセット・オンライン版の「コメント（ｃｏｍｍｅｎｔ）」コーナーにも掲載された。

チェン博士チームによると、１～２月に新型コロナのため封鎖された当時、中国３６７都市で大気汚染物質である二酸化窒素（ＮＯ２）濃度は１立方メートル当たり１２．９マイクログラム（１マイクログラム＝１００万分の１グラム）が減少した、微小粒子状物質（ＰＭ２．５）が１８．９マイクログラム／立方メートルが減少した。

研究チームは、２０１８年の中国の早期死亡者統計を適用し、新型コロナの封鎖による大気汚染の改善により減った早期死亡者数を計算した。

これにより、中国全土で二酸化窒素の減少によって減少した早期死亡者数が８９１１人、ＰＭ２．５の減少によって減少した早期死亡者数は３２１４人という計算結果となった。

５月４日基準で、中国の新型コロナによる死者は４６３３人で、７月１６日現在も死者が４６４４人なのを考慮すると、大気汚染の改善により少なくとも４０００人以上の早期死亡が減ったことになる。

チェン博士らは「自動車などから排出される大気汚染が減り、心血管疾患などによる死亡者が減少した」とし「新型コロナの防疫が新型コロナとは無関係の分野で健康上の利点につながった」と主張した。

しかし、１５日（現地時間）ランセット・オンライン版の「投稿（ｃｏｒｒｅｓｐｏｎｄｅｎｃｅ）」のコーナーには「コロナ・パラドックス」に反論するスペイン・バルセロナの専門家チームの文が掲載された。

専門家らは「中国の大気改善は封鎖ではなく、気象条件が原因かもしれない」とし「チェン博士のチームが早期死亡者の計算に２０１８年という特定の年度の数値を使用したことは、偏った結果を生みかねない」と指摘した。

スペインの研究チームはまた、「大気汚染による早期死亡の予防は大気質の改善状態が持続してはじめて表れることができる」と批判した。

封鎖解除後に大気汚染が再び悪化した場合、早期死亡者が減少したとは見なしがたいということだ。

「コロナ・パラドックス」を提示したチェン博士らは１５日にランセットに同時に掲載された投稿で再反論した。

チェン博士は「中国の大気汚染の減少は、過去４年間の傾向を考慮したものであり、気象の影響を排除した他の研究でも、封鎖によるＰＭ２．５など大気汚染の減少が確認された」と主張した。

また、チェン博士は「死亡率に関して２０２０年のデータを使用するには、来年後半以降にならなければならず、それも新型コロナによる医療システムの混乱が反映されるしかない資料」と「新型コロナによる死亡率の変化と大気汚染の改善に起因する死亡率の変化を区別するのも困難になると判断し、２０１８年のデータを使用した」と釈明した。

他の研究でも、特定年度を基準とする事例が少なくないということだ。

チェン博士は「２００８年の北京五輪の事例で見たように封鎖による大気質の改善効果が一時的だということに同意する」とし「クリーンエネルギーと低炭素施設や交通手段への投資拡大、環境に配慮した生活習慣のような持続可能で健全な社会が必要」と強調した。

一方、１５日、疾病管理本部の主催で開かれた「粒子状物質に起因する病気の影響の研究フォーラム」でキム・ソニョン国立がんセンター国際がん大学院大学教授は、主題発表で「コロナ・パラドックス」について言及した。

キム教授は「新型コロナによるソーシャル・ディスタンスや地域封鎖などで大気汚染が減少したのは事実だが、健康への悪影響も減ったかは不確実だ」とし「さらなる研究が必要だ」と指摘した。