「反乱だ」。

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が２２日に東京五輪延期の可能性に言及した過程をめぐり出てきた言葉だ。ＩＯＣを２０年以上取材してきた米国のスポーツ専門記者アラン・アブラハムソン氏が２３日に自身のブログに上げた文だ。彼はＩＯＣを専門に取材する記者のうちＩＯＣが選抜したメディア委員会を率いたほどＩＯＣ事情に明るい。

ＩＯＣは２２日に緊急執行委員会を招集した。委員会はＩＯＣの最高意志決定機関で、この日の会議はバッハ会長が直接主宰した。会議直前までＩＯＣ関係者らは開催の事実も知らなかったという。ＩＯＣは東京五輪延期の可能性を問う中央日報に、２１日までも「（延期は考慮していないという）従来の立場から変わっていない」と報道官室名義の答弁書を送っていた。

そんなＩＯＣが突然緊急執行委員会を開き延期の可能性に言及した過程に釈然としない部分があるというのが複数のＩＯＣ専門家らの解釈だ。アブラハムソン氏が２３日に「反乱」という表現を使ったのもこうした雰囲気を反映する。ＩＯＣ指導部は時間をかけて延期の可否を決めようとしたが、一部ＩＯＣ委員が新型コロナウイルス問題の深刻性を強調し反旗を翻したということだ。

反乱の先鋒に立ったのはＩＯＣのディック・パウンド委員だ。カナダの水泳選手出身で弁護士の彼は今年７８歳で、ベテランＩＯＣ委員だ。ＩＯＣの副会長も２回歴任し、緊急執行委員会には１６年間も在任した。概ね１１０人前後のＩＯＣ委員の中でも緊急執行委員会に含まれるのは特恵だ。ＩＯＣ会長を目指したが２００１年の選挙でスイスのジャック・ロゲ委員に敗れた。当時選挙に出た金雲竜（キム・ウンヨン）ＩＯＣ副委員長（故人）にも満たないみすぼらしい成績表だった。ロゲ委員長は２０１１年の平昌（ピョンチャン）冬季五輪の招致勝利を宣言した人物で韓国と縁が深い。

パウンド委員は会長選敗北後もＩＯＣの各種問題に積極的に声を出していた。先月からは東京五輪延期の必要性を強調してきた。ＩＯＣが保守的スタンスを維持する間にもメディアインタビューなどを通じて東京五輪の延期を強く主張して出た。

これには背景がある。パウンド委員は現ＩＯＣ指導部との相性を誇る関係ではないためだ。アブラハムソン氏が「反乱」という表現を使った背景だ。パウンド委員の延期の主張に現役ＩＯＣ委員で東京五輪を担当するジョン・コーツ調整委員長が応戦インタビューをしたりもした。パウンド委員が「ＩＯＣは５月までに延期を決めるべき」と主張すると、コーツ委員長もインタビューを自ら要望し「それは彼の個人的考えにすぎない」と不都合な感情を隠さない。ＩＯＣの保守性を考慮すると異例な不和露出だ。

パウンド委員はものともせずに２３日にはＵＳＡトゥデイとインタビューをしながら「２０２１年に延期すべき」という主張を展開し、今度はＩＯＣのマーク・アダムス広報担当が「委員の個人的考えにコメントはしない」という立場を出した。アダムス氏の言葉には底意がある。パウンド委員の話は個人的意見にすぎず、ＩＯＣと緊急執行委員会の公式な立場ではないという話だ。しかしＩＯＣもやはり各国五輪委員会が延期を公式に要請しスピードを出す必要を感じたという。２２日に緊急執行委員会を開催した背景だ。来年の再選がかかっているバッハ会長としても延期しなければ逆風を浴びかねないと判断したかもしれない。

ここにカナダを筆頭に多くの国が「予定通りに開催されるなら選手団は送らない」と宣言するなど圧力が強まり、事実上ＩＯＣ内部では現在延期が大枠として決まった雰囲気だ。欧米圏のあるＩＯＣ関係者は中央日報に「事実上結論は（１年延期と）出たと承知している。近く発表するだろう」と話した。また別の北米圏の関係者は「早ければ今週中、遅くとも来週には延期を正式発表する可能性がある」と慎重に予想する。

結局バッハ会長は日本の安倍晋三首相と２５日に電話で会談し、東京五輪の１年延期に同意した。それならなぜ２２日の緊急執行委員会直後に速やかに発表せず時間をおいたのだろうか。アブラハムソン記者は「ＩＯＣが安倍首相のメンツを立てようとしたようだ」との主張を展開した。東京五輪を予定通り７月２４日に開幕しようと努めた安倍首相を見てすぐに延期決定を発表はしないという解釈だ。バッハ会長と安倍首相が２４日に電話会談をしたのもそうした手順と読み取れる。

２４日の電話会談ではＩＯＣと日本政府の二人三脚の連帯が注目された。電話会談はバッハ会長が提案し、「１年延期」案は安倍首相が提案する形式を取ってだ。ＩＯＣと日本政府が睦まじく協議し合意する形式を演出したものだ。近代五輪の歴史が始まってから五輪が延期されるのは初めてだ。