３０日午後２時、ソウル龍山区（ヨンサング）にあるドラゴンヒルスパ。韓国式サウナを体験しようとする海外観光客の「必須訪問地」であり国内の人気デート場所という名声とは全く違う雰囲気だった。６階建てビルの内部はマスクをした職員が客よりも目立っていた。普段は１５０人ほどいる１階のサウナ前には１２人の客しか見えなかった。売店の職員は「新型コロナウイルス感染症（武漢肺炎）が発生し、中国人観光客はもちろん国内の客も急減した」と話した。

「武漢肺炎フォビア（恐怖症）」のため国内市場が急速に冷え込んでいる。中国に続いて国内でも武漢肺炎が広がるという懸念が強まり、外出を控える人が増えたからだ。

最も打撃が大きかったのはソウル明洞（ミョンドン）など中国人がよく訪れる場所だ。この日午後２時、明洞の街中は自動車がブレーキを踏まずに通過できるほど閑散としていた。コムタンが有名な河東館明洞本店の長い行列も消えた。ソウル蚕室（チャムシル）ロッテワールドなどテーマパークの入場者は昨年の同じ時期に比べ２０％以上減少した。中国人観光客の利用が多いソウル江南（カンナム）と明洞のホテルでは中国人だけでなく、「ホカンス（ホテル＋バカンス）」を楽しむ韓国人の予約キャンセルの問い合わせが相次いだ。キッズカフェなど子ども相手の業種は旧正月連休以降「開店休業」状態だ。

２年間ほど最低賃金上昇、週５２時間勤務制、景気沈滞化など「３重苦」に苦しんできた自営業者は、武漢肺炎までが広まると「グロッキー」状態に陥った。農林畜産食品部によると、ＭＥＲＳ（中東呼吸器症候群）事態直後の２０１５年６月中旬、外食業者の売上高はＭＥＲＳ拡散前の同年５月末に比べ平均３８．５％減少した。

新型コロナウイルス感染症（武漢肺炎）に対する恐怖が強まり、国内市場が急速に冷え込んでいる。中国人観光客への依存度が高い済州（チェジュ）免税店の旧正月連休の売上高は連休直前に比べ６０％急減し、中国人がよく利用するソウルのホテルの予約取り消し率は上昇した。最低賃金引き上げや景気低迷などの余波で直撃弾を受けた零細自営業者が、今回の事態でさらに大きな打撃を受ける見込みだ。

３０日午後、ソウル新村（シンチョン）の足マッサージ店は閑散としていた。フランチャイズ会社のこの店は普段は午前１１時から翌日午前１時まで予約で埋まることが多かった。会社関係者は「マッサージ師がほとんど中国同胞であるためか、客が来ないようだ」とし「旧正月直後には免税店で買い物を終えた中国人商人がよく来るが、今日は２件の予約を除いてすべて取り消しになった」と話した。

外国人観光客がよく訪れるソウル市庁付近のドーナツ店も客が急減した。店長のペさんは「徳寿宮（トクスグン）無料開放イベントのため旧正月連休は普段より売り上げが増えるが、今回の旧正月連休の売り上げは平日水準だった」とし「外国人訪問客よりも国内の訪問客がさらに減ったようだ」と語った。

ソウル明洞で焼き肉店を経営するキムさんは「外国人観光客が減少したのも深刻だが、国内の客も外出を控えている」とし「旧正月後に新年会を予定していた人たちが次々と予約をキャンセルしている」と伝えた。感染病が拡散すれば自営業者がどれほど大きな打撃を受けるかは、２０１５年のＭＥＲＳ事態を見れば分かる。２０１５年の自営業者数は前年比９万８０００人減り、グローバル金融危機直後の２００９年（－２５万６０００人）と２０１０年（－１０万７０００人）以降で減少幅が最も大きかった。２０１５年の消費者物価上昇率は０．７％と、通貨危機直後の１９９８年（０．８％）以降で最も低かった。消費者物価上昇率が低いということは消費が冷え込んだという意味だ。

大手流通会社も非常事態を迎えている。ロッテ免税店済州店の２６－２９日の売り上げは、旧正月連休開始前の２０－２３日と比較して６０％ほど減少したと推定した。ソウル市内の免税店の売り上げも約２０％減少したという。免税店業界はＴＨＡＡＤ（高高度防衛ミサイル）事態が収まって回復していた売り上げがまた減少しないか心配している。昨年の国内免税店全体の売上高は２４兆８０００億ウォンと、前年比３０％増加した。

大型マートも今回の事態を懸念している。イーマート関係者は「最近は平日の客が少なく、今週末になってどれほど影響が出るかが分かるだろう」とし「２０１５年のＭＥＲＳでは売り上げが１０％以上減少したが、それほどにはならないことを願っている」と話した。

ホテルでは予約のキャンセルが相次いでいる。ロッテホテル蚕室店は旧正月連休の４日間、５０室が予約取り消しになった。ロッテホテルの関係者は「これまでは４、５室のキャンセルが一般的だったが異例」と説明した。ザ・プラザホテルなどマリオットインターナショナル系列のホテルは来月８日まで中国人が宿泊を取り消しても手数料を受けないことにした。

専門家は国内市場がＭＥＲＳ事態と似た規模の衝撃を受けると予想している。ソウル大経済学部のキム・ソヨン教授は「現在のところ国内総生産（ＧＤＰ）を０．２％ポイント引き下げたＭＥＲＳ事態当時ほどの打撃が予想される」とし「中国の成長率が低下すれば、貿易と輸出を中心に韓国経済も連鎖的に打撃を受ける可能性がある」と述べた。延世大経済学部の成太胤（ソン・テユン）教授は「感染病の特性上、防疫をするため消費活動は減るしかなく、投資まで冷え込む可能性がある」と説明した。