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【中央時評】金融危機がまた来れば=韓国

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2020.01.07 08:24
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金融界にいる友人が新年早々、ぞっとするような話をした。「国内に私募ファンドがいくつあるか知っているか。1万1000個以上もあるが、どのように運営されているのかは誰も知らない。私募ファンドの払い戻し中断で1兆5000億ウォン(約1380億円)が凍結されたライム資産運用事態は氷山の一角だ。信用が低い高リスク債券に無理に投資するケースも多いはずだ。監督もまともに行われていない。私募ファンド発の金融危機が来るかもしれない」。

その友人の話を完全に信じるわけではないが、「金融危機がまた来れば対応できるのだろうか」という心配が頭から離れなかった。私募ファンドではなくとも景気沈滞と政策の失敗で危機の引き金となる悪材料が多い。不動産バブルと家計の負債はいつ問題が発生してもおかしくない時限爆弾だ。北朝鮮の挑発のようなカントリーリスクもまた高まっている。中国発の危機も繰り返し浮上する。中国の企業の負債は10年間に5倍も増えた。新年に入って中東情勢も尋常でない。

我々は1997年11月に通貨危機、2008年9月にグローバル金融危機を経験した。戦争のようだった。しかし中南米や南欧の左派ポピュリズム国家のように破局を迎えることはなかった。我々には危機を迎えるたびに秘蔵のカードがあった。97年の話になれば「自分が通貨危機克服の功労者」と武勇談を語る人がいるが、何といっても秘蔵のカードは健全な財政だった。

占領軍のように入ってきた国際通貨基金(IMF)関係者は財政状態を見て驚いた。債務不履行となった国としては財政が非常な健全だった。97年の国家債務は国内総生産(GDP)比11.4%だった。2018年に40・1%まで高まったため、当時の財政がどれほど健全だったかが分かる。企業が次々と倒産する状況でも姜慶植(カン・ギョンシク)経済副首相のような経済官僚が非難を覚悟しながら財政を守った。経済官僚とはそのようにしろと税金で月給を出しながらそこに座らせているのだ。そのおかげで98年以降、財政を投じて積極的に景気を浮揚させることができた。

グローバル金融危機はもう一つの衝撃だった。通貨危機を一度経験しただけに普段から対応していたというが、どうにもならなかった。当初、政府は外貨準備高が2500億ドルを超えるため問題はないと断言していた。2カ月間で400億ドルが流出すると、恐怖が広がった。為替レートは1ドル=1100ウォン台から1500ウォン台へとウォン安ドル高が大幅に進んだ。サブプライムモーゲージ(非優良住宅担保貸出)から始まった米国発の危機だったが、韓国がふらついた。国際金融市場が不安定になると、韓国のような新興国から資金が流出した。悲しいが、それが厳然たる現実だった。

2008年の秘蔵のカードは外貨準備高でなく、友邦と結んだ通貨スワップだった。良い関係を維持した米国や日本と、韓国ウォンを渡してドルや円を持ってくる契約をした。ようやく金融市場が安定を取り戻した。2000億ドル以上の外貨準備高よりも300億ドルの韓米通貨スワップ契約書が大きな力を発揮した。李明博(イ・ミョンバク)政権とブッシュ政権が緊密な関係だったため可能だった。友邦とは外交的、軍事的な意味だけではないという事実を実感する瞬間でもあった。

今は1997年や2008年とは違う。97年のように財政が健全でない。2008年のような友邦もない。その間、財政を誰もが次々と使った。大統領から郡・区長まで、国民の税金を自分のお金のように投じて恩着せがましい態度を見せた。それではいけないことを誰よりもよく知る経済官僚は自身の安泰のためにコード合わせた。財政を守るという以前の使命感は影も形もない。洪楠基(ホン・ナムギ)経済副首相は「財政が十分に対応可能な水準」という言葉ばかり繰り返している。彼はその言葉に責任を負わなければいけない。

通貨スワップは米国とは2010年に、日本とは2015年に終わった。もう急ぎの時にお金を貸してくれる友邦はすぐには思い浮かばない。韓米同盟は以前のようではない。危機が訪れれば米国はただでは助けないだろう。計算深いトランプ政権は我々の弱点を突いて多くものを得ようとするに違いない。強制徴用賠償問題で関係が遠ざかった日本に手を差し出すのは自尊心が許さない。日本はこれを機に何かを仕掛けてくるかもしれない。安倍政権なら十分に考えられることだ。

通貨危機当時の「金集め運動」のように愛国心に訴えるイベントも難しいだろう。97年は嶺南(ヨンナム)・湖南(ホナム)の対立があったが、大きな枠で見ると軍事政権を追い出した民主政権の国民という同質感と自負心があった。今は地域、理念、貧富、ジェンダー、世代、ソウル・地方、労使、正規職・非正規職など四方八方で分裂している。社会のあちこちに冷笑が広がっている。青年の75%が「韓国を離れたい」(韓国女性政策研究院の昨年の調査)と話している。

こうした状況で「あの人に任せれば経済危機を克服できる」というカリスマあふれる指導者も経済官僚も見えない。どう考えても危機を迎えた時に出せる秘蔵のカードがない。外交的に孤立無援であり、財政が悪化中で、国論も分裂した国があるだけだ。年初から不安で、危機が来ないことだけを祈る惨めな状況だ。

コ・ヒョンゴン/論説室長

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