◆茨の道を５０年間歩んできた韓国半導体産業

今年１１月１日、サムスン電子は創立５０周年を迎えた。２０１８年に売上高２４４兆ウォンを達成し、１０万人の役職員が勤務するサムスン電子は、スマートフォン、大型テレビ、冷蔵庫、半導体ＤＲＡＭ、ＮＡＮＤ型フラッシュメモリー、小型ＯＬＥＤパネルなど１２の世界トップ製品を販売し、２０１９年度グローバルブランド価値ランキング６位の情報通信技術企業へと成長してきた。

このような成果は順調に得られたわけではない。１９８３年に李秉チョル （イ・ビョンチョル）会長は韓国の未来は半導体産業にかかっていると確信し、サムスン電子がメモリー半導体産業に参入するという「東京宣言」をした。器興（キフン）団地で始まった６４Ｋ　ＤＲＡＭ生産がスタートだった。サムスン電子は東芝、ＮＥＣ、日立などの日本企業に比べて工事期間を半分に減らし、毎年１本以上の新規ＤＲＡＭラインを増設する積極的な投資で１０年で日本企業に追いついた。

李健熙（イ・ゴンヒ）会長は世界トップＩＴ製品主義を実現しようという１９９３年の新経営宣言「フランクフルト宣言」をはじめ、技術力を一段階アップグレードさせた。その当時、日本ＤＲＡＭ企業とは異なるサムスン固有のスタックメモリー素子構造の開発を通じて世界市場シェアを４６％に伸ばした。国内無線電話機エニーコール焼却指示は、２０１１年から世界スマートフォン市場シェア１位を維持するギャラクシーの神話を生み出した。半導体成功ＤＮＡは小型ＯＬＥＤ市場で８０％以上の世界市場シェアを持つ世界１位ディスプレーパネル企業への成長につながった。さらにサムスン電子が大型テレビ市場で２００６年にソニーを追い越す土台となった。

その過程には多くのヤマがあった。１９９７年の通貨危機で韓国ウォンが暴落すると、半導体設備、部品の需給が危機を迎えたが、積極的な投資は続いた。２００７年の台湾半導体企業とのＤＲＡＭ第２次チキンゲームは、リーマンブラザース破綻で始まったグローバル金融危機までが重なりＤＲＡＭを売るほど損失が出る危機状況だったが、持続的な投資を通じて克服した。２０１０年の台湾・日本の生産設備投資と増産宣言で始まった第３次チキンゲームでも、日本のエルピーダが米マイクロンに売却され、日本がＤＲＡＭ事業から撤収する方向で帰結した。

運も伴った。２００９年にアップルのスティーブ・ジョブズがｉＰｈｏｎｅ３を開発してスマートフォン世界市場を開き、サムスン電子はギャラクシーを通じてスマートフォン市場の爆発的な成長の機会をつかみ、現在の世界スマートフォン販売１位になった。スマートフォンの成長はメモリー半導体市場の成長につながり、グローバルＤＲＡＭ市場の４６％とＮＡＮＤ型フラッシュメモリー市場の３８％を占める世界最高のメモリー半導体企業に成長するきっかけになった。またスマホ用アプリケーションプロセッサ、写真撮影イメージセンサー（ＣＭＯＳ）、電力半導体など非メモリー事業も共に成長することになった。２０１７年にはインテルの売上高を抜いて世界トップの総合半導体企業になった。

朴在勤（パク・ジェグン）／韓国半導体ディスプレー技術学会長

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