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「妄言」DHCの韓国支社「韓国人軽視の放送中断を要請」

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2019.08.14 08:23
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最近、YouTube(ユーチューブ)放送子会社を通じて韓国を軽視する妄言を繰り返していた日本化粧品企業DHCの韓国支社DHCコリアが13日、公式立場を明らかにした。

キム・ムジョンDHCコリア代表はこの日、ホームページとソーシャルメディアを通じて「役職員全員が韓国人で、皆さんと同じ感情で放送を確認した」とし「物議を醸して深く謝罪する」と明らかにした。

続いてDHCコリアはDHC本社の立場と違うと強調した。キム代表は「DHCコリアは本社の子会社が運営するDHCテレビにどのような参加もしていないだけでなく、出演陣のすべての発言に対して同意しない」とし「韓国人を軽視する放送中断を要請する」と明らかにした。

今回の謝罪はDHC製品が入店している韓国内のヘルスアンドビューティー(H&B)ストア業界が一斉にDHC製品の販売中断に踏み切るなど世論が悪化したことに伴ったものだ。GSリテールのlalavla(ララブラ)は11日、オン・オフラインの全体商品に対する新規発注を中断し、ロッテショッピングのLOHB’s(ロブス)も12日から店舗でDHC製品を扱っていない。CJオリーブネットワークスが運営するOLIVE YOUNG(オリーブヤング)も、事実上販売中断手順を踏んでいて、Coupang(クーパン)も13日からDHC製品の販売中断を決めた。

DHC専属モデルの女優チョン・ユミ氏はDHCに肖像権の使用撤回とモデル活動の中断を要請した。チョン氏はまたDHCと再契約も結ばないと宣言した。

12日にDHCテレビの放送に出演した青山繁晴・自民党議員は「(1951年から)韓国が勝手に竹島〔韓国名・独島(トクド)〕を自分のものにすると…」と主張した。10日にもDHCテレビの時事番組「真相深入り!虎ノ門ニュース」は「(韓国は)熱しやすく冷めやすい」という言葉を放送して公憤を買った。

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