「日本旅行拒否運動」の拡散とともに航空旅客数も急減したことがわかった。国土交通部が３１日に明らかにしたもので、最近の航空統計を分析した結果、日本旅行拒否運動が始まった７月中旬から日本路線の航空旅客減少傾向が現れ始めた。

今月１６～３０日の半月間に仁川（インチョン）空港を利用して日本旅行に行った旅客は４６万７２４９人で、夏休みシーズンを控えた１カ月前の６月１６～３０日の５３万９６６０人と比較して１３．４％の７万２４１１人減少した。

大韓航空関係者は「７月２週目までは日本路線旅客の大きな変動はなかったが、３週目から札幌、那覇など観光路線を中心に予約率が急減し始めた」と話した。アシアナ航空関係者も「日本路線の８～９月の予約率が前年比２ポイントほど減った。７月中盤以降から予約キャンセルの動きが現れている」と雰囲気を伝えた。

日本旅行拒否運動が長期化する兆しを見せ航空業界の路線縮小の動きも早まっている。

大韓航空は９月３日から釜山（プサン）～札幌便の運航を中断し、他の日本路線でも投入する航空機を小型機に転換し座席供給を減らすことを検討している。アシアナ航空も９月中旬から仁川（インチョン）発の福岡、関西、那覇便に投入する航空機をこれまでのエアバスＡ３３０からボーイングＢ７６７、エアバスＡ３２１などに変更し座席供給を縮小する計画だ。

エアプサンやティーウェイ航空など格安航空（ＬＣＣ）は日本路線の供給過剰と旅行客減少などを理由に日本路線の運航を縮小した。

ティーウェイ航空は今月２４日から務安（ムアン）～大分便の運航を中断したのに続き、９月から大邱（テグ）～熊本、釜山～佐賀などの定期便を中断する。

イースター航空もやはり９月から釜山～札幌・関西便の運航を中断する。

航空業界関係者は「これまで日本路線はＬＣＣが収益を上げていた路線だったが、供給過剰で調整が必要なタイミングだった。ここに最近日本旅行拒否運動の余波が具体的に現れ航空会社が本格的に日本路線の調整に乗り出している」と話した。