「空気質は１カ所が良くなれば他も良くなり、１カ所が悪くなれば他も悪くなる（一栄倶栄、一損倶損）。誰も自分だけが正しいと言うことはできない」－－。

清華大学大気汚染研究所の王書肖教授が粒子状物質の外部要因論をこのように叱責した。古典『紅楼夢』に出てきた成語を引用して呼吸共同体を強調したものと分析される。

中国共産党機関紙人民日報は２１日付１面と７面に、中国首都圏の大気汚染の原因とその処方について大々的に報道した。２０１７年４月から５億７５００万人民元（約９５億円）、研究機関２００機関、専門家２０００人を動員して研究を進めた結果だ。

研究の結果、大気汚染物質の移動要因が平均２０～３０％、北京の場合は６０～７０％に達すると明らかになった。王書肖教授のこの発言は地域間利己主義を遮る過程から出た。中国清華大学環境学院（単科大学）の教授であり、国家環境保護大気複合汚染原因および統制重点実験室主任でもある王教授は「大気汚染は地域性問題で京津冀（北京・天津・河北省）および周辺地域は同じ空気対流圏に属していて、各都市の汚染物質は相互に影響を及ぼし合う」とし「北京は他の都市の影響を受けるが、同時に影響を与えもする」と相互責任論を主張した。

人民日報は、海に面して相対的に粒子状物質が良好な天津を叱責した。天津は２０１８年ＰＭ２．５（微小粒子状物質）の平均濃度が５２マイクログラム／立方メートルでＰＭ２．５の直接排出量は隣接する唐山市の１／３に過ぎなかったが、ＰＭ２．５を誘発する２次化学作用の主犯である二酸化硫黄・窒素酸化物・揮発性有機化合物の排出量の主犯であることが明らかになった。同紙は粒子状物質濃度と汚染「貢献度」は単純比較できないとしながら科学的分析法を提起した。

人民日報は、４大大気汚染源として石炭・工場・自動車・工事現場の飛散粉じんを挙げ、これらが９０％以上を占めているとしてその原因を明確にした。ＰＭ２．５は有機化合物・硝酸塩・硫酸塩・アンモニウム塩が７０％以上を占めると指摘した。１年のうち月別気象条件に伴う大気汚染変動幅は３０％だと指摘した。

北京大学の張遠航教授は「大気浄化能力を超えた汚染物質の排出が主な原因で、不利な気象条件が誘引要件であり、酸化物質を作り出す２次化学作用が顆粒物の爆発的な増加を引き起こす動力」と説明した。

生態環境部大気環境管理局の劉炳江局長は「自分の家の前の雪は自分が片づけなければならない」とたとえながら「各地域が自ら汚染物質の排出低減に取り組むべき」と自己責任論を強調した。生態環境部報道官も兼ねている劉局長は、今年１月、定例記者会見で「人が自分に影響を与えていると盲目的に恨んでばかりいれば粒子状物質を低減する絶好の機会を逃す」と述べて韓国の中国影響論に反論したことがある。

一方、１９日、日本のフジテレビ北京支局の高橋宏朋支局長は「米中貿易摩擦ならぬ　中韓“空気”摩擦が深刻」と報じた。高橋支局長はこの記事で「責任転嫁ばかりで自らの問題に真摯に向き合おうとしなければ、隣国からの信頼を失うばかりか、韓国自身の利益にならない」としながら、韓国を批判するような趣旨の報道をした。