「費用が雪だるま式に増えている。このまま行けば利子だけで年間１億２０００万ドルに達する。これ以上持ちこたえることはできない」。マレーシアが中国主導で推進していた東部海岸鉄道連結事業の取りやめを最終決定した。マハティール首相が昨年工事中止命令を下したのに続きプロジェクト自体を中断させた。

この鉄道工事は習近平中国国家主席の「一帯一路」（陸上・海上シルクロード）構想のうち核心事業だ。中国はマレーシア東部から西部の港まで６６８キロメートル区間をつなぐことで米軍基地があるシンガポールを経ずに中東原油の輸送路を確保できると期待した。しかしマレーシアとしては実益が少なく負債だけが増える副作用に直面した。

中国の一帯一路はアジアと欧州、アフリカを一帯と一路でつなぐ戦略だ。対象国は６５カ国に達する。陸路の中心は鉄道網連結だ。海路の拡張は主要国の大型港を活用して南シナ海からアフリカまで「真珠の首飾り」形につなぐものだ。

当初は中国のインフラ投資をありがたく思っていた周辺国だが工事後に負債が膨れ上がり問題が起き始めた。中国が資金を貸し付け、この資金で中国企業が事業を進める方式のため工事費用はそのまま該当国の負債として転嫁された。

「負債の泥沼」に陥った最大の被害国はパキスタンだ。同国はインフラ建設資金の８０％に当たる６２０億ドルを中国から借りたために高額の利子を返すのに苦しんでいる。ラオスは中国～ラオス間の鉄道建設を含め国内総生産（ＧＤＰ）の半分に当たる６７億ドルを中国から借り入れた。ジブチは中国への負債がＧＤＰの９１％に上る。

スリランカでは反中デモまで起きた。中国の資金で完工したハンバントタ港の利用率が低く中国に９９年間の運営権を差し出すと国民が立ち上がった。中国は「一帯一路は経済協力体」と強弁するが周辺国の反発はますます大きくなっている。外交・軍事的従属を懸念する声も高い。インドとマレーシアなどは「中国が覇権国へと進んでいる。一帯一路は新たな植民主義政策」と非難している。

米国と日本は新太平洋外交安保戦略である「インド太平洋構想」とオーストラリア・インドを連係した菱形の「安保ダイヤモンド戦略」で一帯一路に対抗している。南シナ海では「真珠の首飾り」と「ダイヤモンド」が衝突している。中国中心の大陸勢力と日米中心の海洋勢力に挟まれた韓国の未来も不透明だ。過去のシルクロードが交易と開放の「開かれた道」だったのと違い一帯一路が「閉ざされた道」にならないかと考える国際社会の懸念もまた大きくなっている。