中国政府が韓半島（朝鮮半島）の粒子状物質汚染に対する責任を否認する中、気象庁の気象航空機が西海（ソヘ）を渡ってくる粒子状物質を測定した粒子状物質汚染度資料が初めて公開された。

中国発の汚染物質が西海を渡ってきているということが実測で確認されたのだ。中央日報が１３日に単独入手した韓国国立気象科学院、韓国国立環境研究院などの『２０１８西海上大気質立体観測報告書』という２０１７年１２月に気象庁が導入した多目的気象航空機で測定したデータを含んでいる。

研究チームが昨年４月１８日に木浦（モクポ）～仁川（インチョン）西部（東経１２４．１７度）西海上空を南北で飛行して西海上空６００メートルの高度で微小粒子状物質濃度は立方メートル当たり３０～４０マイクログラム（１マイクログラム＝１００万分の１グラム）だった。

これは同時刻に安眠島（アンミョンド）西部（北緯３６度、東経１２４．１７）に位置する気象観測船気象１号で測定した値の２２マイクログラム／立方メートルや陸上安眠島気候変化監視所で測定した３２マイクログラム／立方メートルより高かった。

また、４月２０日の飛行では高度４５０メートルで測定した微小粒子状物質濃度の測定結果は３０マイクログラム／立方メートルで、気象１号や安眠島気候変化監視所で測定した２０マイクログラム／立方メートルより明確に高かった。

国立気象科学院関係者は「航空測定データの蓄積が多くないため、まだ中国汚染の影響が大きいと断定するのは難しいが、汚染源がない西海上空の汚染物質濃度が高いのは事実」とし、中国の汚染物質が移動してくるという点を迂回的に説明した。

これに先立ち先月２８日、中国生態環境部の劉友賓報道官は会見で「ソウルの粒子状物質は主にソウルで排出されたもの」としつつ責任はないと主張した。

しかし、韓国の専門家らは国内の粒子状物質汚染の３０～５０％は中国のせいで、汚染が激しい時は中国の影響が６０～８０％に及ぶと説明している。

繰り返し提起されるこのような論議の真実を明らかにするために中央日報取材チームは昨年１１月２５～３０日、北京など中国現地を訪れた。

昨年１１月２６日午前１１時、中国北京市内・景山公園万春亭から見下ろした紫禁城は濃いスモッグでいっぱいだった。紫禁城楼閣の大半は輪郭だけがかすかに見えるだけだった。市内を行き交う市民も半分以上がマスクをつけていた。中国生態環境部ホームページによれば同日の北京の微小粒子状物質（ＰＭ２．５）平均濃度は立方メートル当たり２６７マイクログラム（１マイクログラム＝１００万分の１グラム）を記録した。

同日ソウルでは午後９時を前後して微小粒子状物質濃度が普段の２倍である５３マイクログラム／立方メートルまで上昇し、粒子状物質（ＰＭ１０）も８４マイクログラム／立方メートルで平常時の２倍の水準だった。

数時間間隔を置いて北京の大気の状況がソウルでも同じ様に再演されたが汚染濃度ははるかに低かった。気象航空機測定資料とともに中国の大気汚染が韓半島に影響を与えるという傍証だ。

ソウル市立大学環境工学部のトン・ジョンイン教授は「中国と韓国を含む北東アジアは大気共同体、呼吸共同体であるだけに北東アジア地域の中央と研究機関、民間団体などが協力してこそ大気汚染を改善することができる」と強調した。

一方、ソウルなど首都圏には１３日、新年初の粒子状物質非常低減措置が発令された。非常低減措置は１４日月曜日も維持される。中国北京市環境観測センターによれば北京の空気質も前日午後６時から１３日午前４時まで１１時間連続で６段階中最悪レベル（厳重汚染）を見せた。一部地域では一時は微小粒子状物質濃度が５００マイクログラム／立方メートルを超えた。

国立環境科学院関係者は「大気停滞により国内外の粒子状物質が蓄積された状態で国外の粒子状物質が流入するため１４日は汚染度が高いだろう」と予想した。