日本と米国、中国は世界首位の商品を増やしているが、韓国の世界首位品目数は数年間足踏み状態であることが分かった。激化する世界市場の競争で新たに優位を占める企業と製品が出てこないためだ。

１０日、日本経済新聞が主要商品・サービス７１品目の昨年の世界市場シェアを調査した結果、米国企業が一般用医薬品や半導体製造装置、発電用大型タービンなど２４品目で首位を占めていたことが分かった。日本企業はマイコンやＣＭＯＳセンサー、デジタルカメラなど１０品目で、中国企業は移動通信インフラや冷蔵庫、洗濯機など９品目で１位だった。韓国企業の市場シェア１位品目はスマートフォンやＤＲＡＭ、ＮＡＮＤ型フラッシュメモリーなど全７品目だった。

この調査によると、世界１位経済大国・米国の競争力優位が依然として顕著な中、中国が高付加価値技術分野で急速に力をつけていることが明らかになった。

世界首位品目が前年に比べて２品目増となった中国は、冷蔵庫や洗濯機など家電だけでなく情報技術（ＩＴ）産業全般で市場シェアを高めた。携帯通信インフラ（基地局）ではファーウェイ（華為）がスウェーデンのエリクソンを抜いて世界市場でトップに躍り出た。

反面、韓国は２０１５年８品目だった世界首位品目が２０１６年７品目に減り、昨年も停滞状態を免れなかった。特に、スマートフォン、ＤＲＡＭ、薄型テレビなど５品目で１位を占めたサムスン電子への依存度が高かった。造船（現代重工業）や大型液晶パネル（ＬＧディスプレイ）は首位だが、業界状況の悪化や中国の追撃などを考慮する場合、安心することはできないという指摘がある。

日本はＣＭＯＳセンサー（ソニー）、リチウムイオン電池向け絶縁体（旭化成）、デジタルカメラ（キヤノン）など、世界首位企業が前年比２社増えた。