今年初めて閣僚会議が開かれた２日午前、青瓦台（チョンワデ、大統領府）世宗（セジョン）室。

文在寅（ムン・ジェイン）大統領はこの席で「金正恩（キム・ジョンウン）委員長が（前日）新年の辞で北朝鮮代表団の平昌（ピョンチャン）オリンピック（五輪）派遣と当局会談の意向を明らかにしたのは平昌五輪を南北関係の改善と平和の画期的契機にしようという韓国の提案に呼応したもの」としながら「早急な後続措置」を指示した。その後、南北関係は会談提案（２日）→板門店（パンムンジョム）連絡チャンネルの回復（３日）→会談の同意（５日）→会談代表団名簿の交換（６、７日）など急速に進んだ。

このような流れの裏面で北朝鮮の平昌冬季五輪への参加をめぐって南北当局が間接的な事前交感を交わしていたと、中央日報の取材結果８日、確認された。大統領選当時、文在寅選挙キャンプで活動していた高位当局者は「冷え込んだ南北関係を解決するという意志は文大統領が候補時代から強く持っていた」とし「特に、平昌五輪を契機に南北関係を回復するという構想だった」と話した。また、「都鍾煥（ト・ジョンファン）文体部長官が昨年６月、人事聴聞会を控えて書面質問に『平昌冬季五輪とパラリンピックに北朝鮮選手団の参加を推進する』と明らかにしたのも与党内で共感があったため」と付け加えた。

昨年６月、文大統領が茂朱（ムジュ）で開かれた世界テコンドー大会の開幕式で北朝鮮を平昌冬季五輪に公式招請した後、政府と与党では多様なルートを動員して北側と接触してきたという。崔文洵（チェ・ムンスン）江原（カンウォン）知事は先月中旬、中国昆明で開かれた国際幼少年サッカー大会に北朝鮮選手団をつれてきた北朝鮮国家体育指導委員会のムン・ウン副委員長を２時間面会して「平昌五輪に北朝鮮選手団や応援団、文化交流団が参加することを希望する」という意向を伝えた。金大中（キム・デジュン）元大統領の息子である民族和解協力汎国民協議会のキム・ホンゴル常任代表は「（南北間に）すべてのチャンネルが行き詰まっていると知られているが、チャンネルがすべてなくなったわけではない。（明らかにすることはできないが）継続して接触が行われてきた」と話した。

そのように様々な接触にも沈黙で一貫していた北朝鮮に変化が見え始めたのは先月初めだ。北朝鮮の事情に明るい与党高位関係者は「政府当局とは別に与党では多様なルートを通じて北側と接触した」とし「先月初め、ロシア・ウラジオストクに行くからそちらで会おうという伝言が北朝鮮高位当局者からあった」と伝えた。両側はウラジオストク接触のために日程を調整すると同時に接触する要人を選定する作業まで進めたという。しかし、両側の日程が合わず、ややもすると接触が公開される場合、逆効果が出る可能性があるという判断にしたがって接触は行われなかった。

ただし、この過程で北側は「平昌五輪に対して肯定的に考えており、参加する意思がある」という答えたという。またもう一つのルートを通じては「平昌五輪にに対して韓国から肯定的なメッセージを送れば、我々（北）も応じるだろう」というメッセージも届いた。他の与党核心関係者は「北側のメッセージは青瓦台に直ちに伝えられた」として「青瓦台も１２月初め、北朝鮮の肯定的なメッセージを受けた後、北朝鮮の五輪参加に向けて取れる措置を悩んでいたと理解している」と説明した。

文大統領が昨年１２月１９日、五輪主管放送社である米ＮＢＣ放送とのインタビューで「韓米合同軍事演習を延期する問題をトランプ大統領に公式提案した」と明らかにしたのは北朝鮮の肯定的なメッセージに応じるという意味だったわけだ。当時、崔知事も五輪期間に韓米合同軍事演習を延期してほしいと青瓦台に求めた。

政府当局者は「南北高位級会談が実現するまで政府が直接北側に接触を試みることはなかった」としつつも「民間レベルでの接触を通じて北側の変化が感知され、これを通じて北朝鮮側の公式立場の発表があるということを感知して待っていたのが事実」と話した。これには大韓赤十字社と平昌五輪組織委員会も乗り出していたとのことが政府当局者の説明だ。