大型海上事故がまた、発生した。昨日、仁川霊興島（インチョン・ヨンフンド）の沖合いで２２人が乗った釣り船が給油船と衝突して１３人が死亡、２人が行方不明になった。釣り船は午前６時に出港して９分目にして転覆した。海洋警察は釣りの潮時を合わせようと狭い水路を急いで通過しようとして事故が起きた可能性などに重きを置いている。

事故の原因究明だけでなく、迅速な救助システムが作動したかどうかも確かめてみるべきところだ。海洋警察救助ボートは事故受け付け３３分で現場に到着した。出動指示に４分、準備に１３分、移動に１６分を使った。上部に報告して指示を受ける間、救助のゴールデンタイムを逃したのでないか気になる。現場中心のシステムが残念だ。救助ヘリコプターが事故１時間１５分後に到着したのも疑問だ。気象条件のせいだとしても脆弱時間帯の勤務規律問題ではないのか、徹底して調査しなければならないだろう。

今回の事故は釣り人口７００万時代を迎えた韓国のゆがんだ自画像でもある。手ごたえを楽しもうとする釣り人が登山人口より多くなり、最近は有名芸能人の釣り番組も人気だ。このようなブームを海上安全システムが追いつくことができないから災難が相次ぐのでないか心配だ。２年前には湫子島（チュジャド）で釣り船が転覆して１８人が死亡し、今年１０月にはライフジャケットを着なかった４歳児童が被害に遭った。釣り漁船の不法行為も年間１０００件に迫っている。当局は釣り船が現地住民たちの生計の手段だとして監督を疎かにし、船船主は金儲けだけに躍起になっているのではないだろうか。

文在寅（ムン・ジェイン）政府はセウォル号を手本にして「安全大韓民国」を約束した。だが、青瓦台（チョンワデ、大統領府）は文大統領の迅速な対応を誇るだけで、第２、第３のセウォル号の兆しには目をそらしている。セウォル号事故が朴槿恵（パク・クネ）前大統領の無能な７時間にすべての責任を転嫁することができないように、文大統領一人でいくら迅速に対処しても国をあげての災難防止システムの再整備なしには大型事故を防ぐことはできない。