市場１位を守ろうと無理をして災いが起きた点も似ている。トヨタは当時生産能力を増やそうと海外で下請け企業を拡大し品質管理に失敗したという非難を受けた。サムスン電子も競合会社であるアップルを意識し、製品発売時期を前倒して問題を引き起こしたものとされた。ソウル大学国際大学院のキム・ヒョンチョル教授は「ノート７の場合、レクサスのように直接的な人命事故を起こしてはいないが、大きな火災に広がりかねかったという点で消費者が感じる不安感は大きく異ならないだろう」とも指摘した。

こうした類似点のために米国市場ではとりわけ李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長に注目している。結局米議会の聴聞会に直接出席して公開謝罪した豊田章男社長のように李副会長が前面に出て問題を収拾させるのかを注視しているのだ。ハーバード大学経営学部のビル・ジョージ教授は最近経済ニュースチャンネルのＣＮＢＣに出演し、「李副会長が米国市場で公開謝罪し米議会に出席しなければならない」と主張したりもした。

だが、これを典型的な米国メディアの外国企業バッシングと見る視点もある。自国の競合会社を抜き世界市場を掌握したアジア企業に対する過度な干渉という主張だ。トヨタの急発進問題当時、米国の放送局は事故当時に運転者が救助を要請する声、トヨタ自動車に乗って事故の危機にさらされた消費者が涙を流す姿などを数カ月間にわたり繰り返し放映した。ニューヨークタイムズは最近「ノート７以外にも品質欠陥があるサムスン電子製品はもっとある」とし、これまで大小の問題を起こした家電製品を網羅して報道した。ＫＡＩＳＴ経営学部のイ・ビョンテ教授は「どの社会でも自国の会社と激しい競争を行っている外国企業が危機に陥ればこれをもっと大きく印象づけようとする雰囲気が作られるもの。米国議会の要請もないのに李副会長に出席しろというような過度な揺さぶりにこたえる必要はないだろう」と話した。

それにもかかわらず、トヨタ問題は品質と安全に対する警戒心を高め市場の信頼を回復しなければならないという教訓を与えるというのが専門家らの共通の助言だ。ミングルスプーンのソン・ドンヒョン代表は「リコール問題当時、トヨタの株価と販売台数は『再起は難しい』と予想されるほど悪化したが、いまはリコール問題前よりも大きな会社に成長した。サムスン電子もやはりノート７問題の原因を徹底的に糾明し、品質改善への努力を傾けてこの問題を災い転じて福となす機会にしなければならない」と話した。


ことさらにサムスンを叩く米国…トヨタも叩かれて乗り越えた（１）