リオ五輪の結果を教訓に、韓国政府は長期的な国家体育振興計画を立てる必要がある。競技力向上のために市・道別に種目別特技学校を指定・運営し、学校のスポーツクラブを活性化して生活体育に自然に結びつくよう誘導する方法も考えるべきだ。体育人口の底辺を拡大してこそ、種目別に厚い選手層を確保できる。これとともに潜在力がある幼い選手を発掘・育成し、先進国に留学させる「エリート育成システム」を備えるのがよい。これは体育会と競技団体の努力だけでは不可能であり、一線の学校と市・道教育庁の協力が必須だ。

そのためには学校体育振興のための予算支援を増やす必要がある。１９８０年度に２０億ウォン水準だった体育会予算は今年４０００億ウォン（約３６０億円）と２００倍に増えた。しかし全国の小中学校の体育予算は過去２０年間、１校あたり数百万ウォン台とほとんど変わっていない。市・道の学校体育担当者が何度も政府当局に予算増額を建議したが、教育部と文化体育観光部はお互い予算確保の責任を転嫁してきた。施設もそうだ。プールがある小学校は全体の１．３％の７６校にすぎない。体育館がなかったり運動場が狭い学校も多い。未来の責任を負う幼い選手が出てくるような投資もせず、国家代表選手だけに資金と投じるのは、苗木の代わりに枯れ木に肥料を与えるようなものだ。この機会に「体育庁」を新設し、すべての体育政策を担当することも考慮してみるべきだ。

政府が体育会と生活体育会の統合を推進する過程で体育団体間の対立があった。この過程で体育団体規制や予算支援統制などが続き、体育関係者の士気が落ちた状態だ。種目別団体もリオ五輪を控えて選手管理に集中できなかったのも事実だ。しかも国民体育の根である学校体育が委縮し、体育界内外の危機感が高まっている。大韓民国の学校体育が今のように委縮したのは、政府が未来を眺める中長期的な対策を用意できなかった影響が大きい。

大韓民国のスポーツ政策は学校体育の活性化から始めなければいけない。一線の指導者はこれまで数え切れないほど強調してきたが、政府および体育会は耳を傾けなかった。もう政府と体育行政家は机上の空論を終えて行動を見せる時だ。国民を熱狂させる国家代表は決して空から落ちてこない。

ファン・スヨン学校体育振興研究会会長・元大韓体育会学校体育委員長

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