日本のモバイル市場が最近急成長しながら日本市場でもすぐに通じるようなモバイルアプリ（アプリケーション）を開発する韓国スタートアップ（新生ベンチャー企業）への日系ベンチャーキャピタル（ＶＣ）投資が活気を帯びている。今年に入ってから韓国市場を対象にした投資ファンドを作ったり新規で投資計画を立てたりする日本企業が増えるなど韓国市場への関心が高くなっている。

日本の投資会社グローバルブレーンは近く４００億ウォン（約３６億円）規模の韓国専用ファンドをつくる計画だ。コグニティブ・インベストメント（Ｃｏｇｎｉｔｉｖｅ　Ｉｎｖｅｓｔｍｅｎｔ）も９月のスタートを目標に韓国のスタートアップに投資するためのファンドを作っている。２０１２年からカカオ、ＫＩＭＧＩＳＡなどに投資したサイバーエージェントベンチャーズは第２のカカオ発掘に総力を挙げている。

これらが韓国スタートアップ投資を拡大するのは、日本より高いスマートフォン普及率を基に成長した韓国のモバイルサービスを日本で発売する場合に成功の可能性が高いとみているためだ。韓国のスマートフォン普及率は世界１位で９１％に達する。昨年の日本のスマートフォン普及率は４９．７％にとどまった。

グローバルブレーンは昨年グローバル市場で急成長の勢いを見せたブラインド、キャッシュスライド、ボンボンなどモバイル分野のスタートアップに集中投資した。会社員専用の匿名ソーシャルネットワークサービス（ＳＮＳ）のブラインドは三菱商社・伊藤忠商事など日本の大企業で使いながら注目された。

サイバーエージェントベンチャーズもカカオ、ＫＩＭＧＩＳＡ、「配達の民族」に投資したのに続きファヘ（化粧品の成分分析）、リメンバー（名刺管理）などのモバイルアプリにも投資している。ジャフコインベストメントはマルチャンネルネットワーク（ＭＣＮ）業者のトレジャーハンターに投資した。美味しい店の推薦アプリであるマンゴープレートは昨年、日系ＶＣのソフトバンクベンチャーズとＹＪキャピタルなどから６７億ウォンの投資を誘致した。グローバルブレーンのホン・ジュイル韓国支社長は「日本の消費者が十分利用できるようなモバイルサービスを主に探している」として「最近は自動応答メッセンジャーを開発したスタートアップのＦｌｕｅｎｔｙに投資するなど人工知能（ＡＩ）技術企業を積極的に発掘している」と話した。