このようなことが相次いでいるが、中国当局は立場表明をしていない。光電総局は▼公式指針を出したのかどうか▼ＴＨＡＡＤ配備と関連があるのかどうかを尋ねる韓国メディアの質問には何の返事もしなかった。中央日報が接触した複数の中国企画会社や制作会社の関係者たちは「公式指針が出たことはない」としつつも、ＴＨＡＡＤとの関連性について「雰囲気がそのようになっているのではないか。業界では以心伝心で受け止めている」と答えた。

ある制作会社の幹部は、より具体的な証言をした。匿名を要求したこの関係者は「ＴＨＡＡＤ配備の発表から数日後、光電総局の幹部から韓国との文化コンテンツ協力事業は自制したほうが良いという勧誘性の電話を受けたことがある」として「話は勧誘だったが、業界の立場としては命令と受け止めるほかはない」と話した。

８月に入ってから列をなしている一連の現象について中国のインターネットや文化専門メディアは「限韓令」が下されたという表現を使っている。韓国コンテンツや韓国スターの出演を制限しろとの指示が光電総局など上級機関から出されたという意味だ。

問題は多くの中国人がこのような気流に支持を送っているという点だ。中国版ミニブログサイトの「シナウェイボー（新浪微博）」が４日までに実施した世論調査では、回答者の８６％以上が最近の状況において中国政府が韓国芸能人の出演を禁止するならば支持すると明らかにした。今回の調査には２８万人が参加し、コメントだけで１１万件に達した。多くのネットユーザーはＴＨＡＡＤ配備を非難して「愛国心が娯楽に先んじる」という立場を明らかにした。環球時報は４日の社説で「韓流スターがＴＨＡＡＤ配備の犠牲の羊になったとしても、これは中国のせいではなく韓国が自ら招いたことだ」と主張した。


＜ＴＨＡＡＤ後遺症＞中国、韓流もブレーキかかるか…「延期、中止、降板」（１）