「価格は普通で味は良いという食べ物を、いつ、どこででも手軽に買って家に持ち帰り食べる時代が開かれるだろう」

２００１年に発刊されたコンビニエンスストア業界の古典として挙げられる『流通を知ればあなたもＣＥＯ』という本で言及した未来像だ。辛東彬（シン・ドンビン）ロッテグループ会長（当時副会長、６１）とオ・セジョ延世（ヨンセ）大学教授が共著した。

この本で辛会長は▼料理ができない主婦が増え▼グローバル化で顧客の欲求が多様化し▼流通チャネルが分散してデパートの独占的地位が崩れると展望した。

１５年が過ぎた今、辛会長の予測はある程度正しかった。この本は日本市場に明るかった辛会長が高齢化・単身世帯の増加傾向の中で成長する日本のコンビニエンスストアの姿を見て、韓国市場を展望したのだった。

停滞に陥った流通業界でコンビニ店はその突破口として関心を集めている。コンビニ店はデパート・大型スーパーなどほかの流通チャネルが停滞または売上減少を見せているのとは対照的に年８％台の高い成長率を見せている。

業界では昨年、デパート業界の売上額は２０１２年に２９兆ウォン台になって以降４年ぶりに２８兆ウォンに下がると見ている。大型スーパーも事情は変わらない。ある大型スーパーの役員は「新規店舗が増えるからそれなりだが、１店舗あたりの売上額を基準とすれば実質的に減った」と話した。

コンビニ店１位のＣＵを運営するＢＧＦリテールの株価も大きく上がった。２０１４年５月の上場初日に１兆３６００億ウォンだった時価総額は１９カ月後の２１日現在で５兆１２００億ウォンに上がった。

コンビニ店の売り上げが増える理由としては主に単身世帯の増加と高齢化が挙げられる。昨年、国内の１８７１万世帯中２７％にあたる５０６万世帯が単身世帯だ。大韓商工会議所は昨年基準で非首都圏では１～２人世帯比率が５７．９％、首都圏は４９．２％と集計した。２０３０年には非首都圏の７０．５％、首都圏の６０．５％が１～２人世帯になる展望だ。

ミニストップのパク・ヒョンゴンチーム長は「１～２人世帯は食材料を買うよりも簡単な調理済み食品を買う」としながら「人口が高齢化しながら近い場所で生活必需品を買おうとするのもコンビニ市場が大きくなる別の理由」と分析した。

ライフスタイルの変化がコンビニ商品の大ヒットにつながったケースが、昨年の「コンビニ弁当」熱風だ。コンビニエンスストア（便宜店）のお弁当（韓国語でトシラク）は「便ト族（コンビニ弁当を好んで食べる人）」という新造語を生むほど人気を呼んだ。

「キム・ヘジャ弁当」（ＧＳ２５）をはじめ、ペク・チョンウォン（ＣＵ）、エドワード・クォン（ミニストップ）、ヘリ（セブンイレブン）など芸能タレントを前面に出した弁当が人気だった。

これまでの食品企業の弁当に比べて「コスパ（価格対比性能比較）」が良いという理由で消費者から好評を受けた。昨年売れたこれらの弁当の個数だけでも５０００万個に達する。

コンビニの先進国に挙げられる日本ではコンビニ店が単純に物を買う所をこえて休憩・ショッピング・カフェ・役所などの機能を兼ねる「マルチセンター」として位置づけられている。


コンビニエンスストア全盛時代＝韓国（２）