地上では電気自動車用バッテリー開発競争が行われている。自動車用バッテリー分野で最もリードしているのは韓国企業のＬＧ化学とサムスンＳＤＩだ。業界トップのＬＧ化学の場合、最近、１回の充電で３２０キロ走行する自動車用バッテリーをすでに開発し、数年以内にこれを商用化する計画だ。今年６７８万台規模の世界電気自動車市場は２０２０年には１０４５万台に拡大するというのが、市場調査会社の予想だ。

電気自動車バッテリー企業の間で最も注目される市場はやはり中国。ＬＧ化学やサムスンＳＤＩなど国内バッテリー企業は早くから中国にバッテリー工場を建設し、現地市場に対応している。

リチウムイオンバッテリーはすでに一般の人の生活に入り込んでいる。いわゆる「ヤクルトおばさん」が使う搭乗型電動カートもリチウムイオンバッテリーを主動力とする。「ココ（ＣＯＣＯ＝Ｃｏｌｄ＆Ｃｏｏｌ）」と呼ばれる新型電動カートは、電気自動車のバッテリーセルと同じＬＧ化学の中大型リチウムイオンバッテリーを採択した。一日に１回８時間ほど充電すれば一日の活動が十分に可能だ。ヤクルトは１台あたり８００万ウォンの「ココ」を今年末までに３０００台まで増やす計画だ。

小型家電製品も同じだ。市場調査会社Ｂ３などは昨年２０００万台ほどだったリチウムイオンバッテリー搭載の無線掃除機が２０１８年には１億台へと５倍ほど増えると予想した。原子力発電所などに対する不安感と電力難もリチウムイオンバッテリー企業にはチャンスだ。電力供給が十分な時に電気を貯め、不足する時に使えるエネルギー貯蔵システム（ＥＳＳ）が代表的だ。ＥＳＳもリチウムイオンバッテリーで作る。

各国政府はエネルギー貯蔵システム拡散のために総力を挙げている。米カリフォルニア州は２０１０年９月、世界で初めてＥＳＳ設置義務化法案を通過させ、ＥＳＳ設置家庭には電気料金を割引している。ドイツも２０２０年までに再生可能エネルギーの比率を３５％まで増やす計画だ。日本も２０１１年の東日本大震災以降、原発を中断し、安定した電力予備率確保と非常停電に対応するためＥＳＳの設置を奨励している。市場規模も拡大している。米国の市場調査会社ナビガントリサーチは最近、米州リチウムイオンバッテリー基盤ＥＳＳ市場が今年の３４０ＭＷｈから２０２０年には４３００ＭＷｈへと１３倍近く成長すると予想した。


リチウムイオンバッテリーで成果出す韓国企業、挽回狙う日本企業（３）

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