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リチウムイオンバッテリーで成果出す韓国企業、挽回狙う日本企業(2)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2015.07.02 14:44
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地上では電気自動車用バッテリー開発競争が行われている。自動車用バッテリー分野で最もリードしているのは韓国企業のLG化学とサムスンSDIだ。業界トップのLG化学の場合、最近、1回の充電で320キロ走行する自動車用バッテリーをすでに開発し、数年以内にこれを商用化する計画だ。今年678万台規模の世界電気自動車市場は2020年には1045万台に拡大するというのが、市場調査会社の予想だ。

電気自動車バッテリー企業の間で最も注目される市場はやはり中国。LG化学やサムスンSDIなど国内バッテリー企業は早くから中国にバッテリー工場を建設し、現地市場に対応している。

リチウムイオンバッテリーはすでに一般の人の生活に入り込んでいる。いわゆる「ヤクルトおばさん」が使う搭乗型電動カートもリチウムイオンバッテリーを主動力とする。「ココ(COCO=Cold&Cool)」と呼ばれる新型電動カートは、電気自動車のバッテリーセルと同じLG化学の中大型リチウムイオンバッテリーを採択した。一日に1回8時間ほど充電すれば一日の活動が十分に可能だ。ヤクルトは1台あたり800万ウォンの「ココ」を今年末までに3000台まで増やす計画だ。

小型家電製品も同じだ。市場調査会社B3などは昨年2000万台ほどだったリチウムイオンバッテリー搭載の無線掃除機が2018年には1億台へと5倍ほど増えると予想した。原子力発電所などに対する不安感と電力難もリチウムイオンバッテリー企業にはチャンスだ。電力供給が十分な時に電気を貯め、不足する時に使えるエネルギー貯蔵システム(ESS)が代表的だ。ESSもリチウムイオンバッテリーで作る。

各国政府はエネルギー貯蔵システム拡散のために総力を挙げている。米カリフォルニア州は2010年9月、世界で初めてESS設置義務化法案を通過させ、ESS設置家庭には電気料金を割引している。ドイツも2020年までに再生可能エネルギーの比率を35%まで増やす計画だ。日本も2011年の東日本大震災以降、原発を中断し、安定した電力予備率確保と非常停電に対応するためESSの設置を奨励している。市場規模も拡大している。米国の市場調査会社ナビガントリサーチは最近、米州リチウムイオンバッテリー基盤ESS市場が今年の340MWhから2020年には4300MWhへと13倍近く成長すると予想した。


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