サントリーホールディングスがライバル企業のキリンホールディングスを抜いて初めて日本飲食品業界でトップに立った。２０１０年にキリンとの合併交渉が決裂した後、海外Ｍ＆Ａ（企業の合併・買収）を通じて規模を拡大した結果だ。

サントリーは昨年の売上高が前年比２０％増の２兆４５５２億円（２２兆６０００億ウォン）、営業利益は３０％増の１６４７億円と１６日、発表した。２０１０年以降、実績が横ばいのキリン（売上高２兆１９５７億円、営業利益１１４５億円）を上回った。

昨年５月に米大手蒸留酒ビーム社を買収し、差を一気に埋めた。２００９年にサントリーが業界トップのキリンと合併交渉に入った当時、まだサントリーは万年２位という状況だった。両社は日本の人口減少による内需市場の冷え込みが予想される状況で、合併で突破口を見いだすために交渉テーブルに座った。しかし最大争点である合併比率をめぐり隔たりが埋まらなかった。サントリーは合併交渉中にも海外企業のＭ＆Ａを進めた。

２００９年にニュージーランド清涼飲料企業フルコアグループを７５０億円で、フランスのオレンジーナ・シュウェップス・グループを３０００億円で買収した。２０１３年には英国製薬会社グラクソスミスクライン（ＧＳＫ）の飲料ブランドの「ルコゼード」と「ライビーナ」を２２００億円で買収した。

サントリーのＭ＆Ａの決定版は昨年のビームだった。創社以来最大となる１兆６０００億円でビームを買収し、一気に世界３位の蒸留酒企業に浮上した。韓国ではビール会社としてよく知られているが、サントリーはウイスキー製造で有名だ。サントリーが生産する「山崎」「響」などウイスキーブランドは世界的にも名声が高い。

サントリーはＭ＆Ａとともに企業支配構造の変化も進めている。１００年以上も維持してきた非上場親族経営を終え、２００９年に持ち株会社体制に転換した後、２０１３年には子会社サントリー食品インターナショナルを東京証券市場に上場させた。創社以来初めて外部出身の新浪剛史ローソン前会長も社長として迎えた。