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連帯する「乙」による「甲」への反撃…日常の民主化の契機に=韓国(2)

ⓒ韓国経済新聞/中央日報日本語版2014.12.16 13:23
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◆生まれた環境の良い女性の横暴にさらに憤怒

淑明(スクミョン)女子大学社会心理学科のキム・ヨンラン教授は2つのドラマと映画の人気を、「社会的弱者の共感と連帯」と解釈した。それとともに「階層間の壁が高まり、人々がこれを痛感することになったのに伴った現象」と説明した。「財閥の御曹司に出会い身分のレベルアップを実現した庶民層の恋人」のようなシンデレラストーリーの非現実性を悟り、自身と周辺の日常で繰り広げられるリアルな話にさらに興味を持つようになるということだ。

キム教授は弱者の共感と連帯の拡散にはSNSのような新しいメディアが起爆剤になったと分析した。キム教授は、「大韓航空の引き返し事件のようなことは過去には外部にあまり知られることもなく、知らされるとしても新聞と放送に1~2回出る程度だっただろう。しかし今回のことで見るように社員はSNSを利用してリアルタイムに情報を伝えており、これは手の付けようもない事態につながる」と話した。SNSはこの過程で「憤怒の表出と解消」の空間として作用すると説明した。

 
趙前副社長に対する非難が殺到したのは女性という特性が反映された現象という見方もある。匿名のある社会学者は、「韓国社会には底辺から苦労して成功した女性の能力は認めるが、生まれついた環境のおかげで高い地位に就いていると判断される女性には同じ条件の男性よりも強く反感を示す傾向がある。本人にとってはくやしいだろうが、最近のように経済的不満と不安が広まっている時にはもっと自分を低くする姿勢を見せる必要がある」と話した。

◆「慣習と制度の変化につなげなくては」

それなら「共感と連帯」を超えたこうした「憤怒の表出」はどのように見なければならないだろうか。ソウル大学心理学科のクァク・クムジュ教授は、「怒ることによって不満を解消するのは自然な心理的作用と見ることができる。だが、共同体が『憤怒の社会』に突き進むのは望ましくない」と指摘した。クァク教授は、「自分を『乙』と考える人たちも、商店の店員などには『甲』になる。普段から『乙』としての不満を持つ人たちが他の人には『甲』として横暴な振る舞いをする二重的な姿を見せたりもする」と話した。「腹を立てるだけでなく、果たして自分は弱者に配慮し尊重したかを考えてみる機会にしなければならない」とした。

キム・チャンホ教授は、「特定人に対する攻撃から抜け出し、“生活民主化”に向けた覚醒の契機にしなければならない」と話した。「他人に対する尊重」の問題を公論の場に引き出し、慣習と制度の変化につなげなければならないということだ。キム教授は「過去には日常茶飯事だったセクハラが被害者の告発にともなう社会的覚醒により法と制度が整備され大幅に減った。今回の事件も職場内の人権侵害を減らす発展の契機に昇華させなければならない」と付け加えた。(中央SUNDAY第405号)


連帯する「乙」による「甲」への反撃…日常の民主化の契機に=韓国(1)

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