世界の主要株式市場が先週末に揺れ動いた。米ダウ指数は１．８％下がった。欧州の株価は２．５％前後の下落となった。最近の株価の推移を考慮すると大きな揺れだ。引き金は国際原油価格の急落だった。米ウエスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）価格は１バレル当たり５７．８１ドルまで急落した。金融危機の渦中だった２００９年６月以降の５年間で最低だ。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）が「来年の原油需要は今年よりさらに減る」と予想したのが禍根だった。

ブルームバーグは、「（株価急落は）驚くべき反転」とした。どのような意味だろうか。世界経済研究院（ＩＧＥ）の司空壱（サゴン・イル）理事長は、「原油価格下落はエネルギー輸入国にとっては金融緩和も同然。実体経済には良いニュースだ」と話した。原油価格が下がれば石油会社など一部銘柄を除く大部分の株価は上昇できるという話だ。ところが先週末は株価が反対に動いた。２０００年以降あまり見られなかった原油価格と株価下落の同調化だ。

同調化の核心は「原油の金融化」だ。フィナンシャルタイムズは専門家の話として、「原油は取引量が途轍もない金融資産だ。原油価格下落が金融ネットワークを通じ株価に影響を与える」と報道した。ネットワークの中心にはこのところ上場投資信託（ＥＴＦ）がある。原油価格の流れにほぼ１００％沿って動くよう設計されたファンドだ。一般のミューチュアルファンドがＥＴＦを買い入れる方式で原油に投資した。米投資専門紙のバランスは、「ヘッジファンドや原材料ファンドがやっていた原油投資がＥＴＦの登場で大衆化した（原油の金融資産化）」と説明した。

ブルームバーグは、「原油価格下落→ミューチュアルファンド収益率下落→転売増加→株売りとつながる原油価格と株価のポートフォリオチャンネルが先週末に作動した」と伝えた。このチャンネルを通じ実体経済と資金市場の状況が国際石油価格と株価に同時に反映される。実際にグローバル市場はＩＥＡの原油需要減少の見通しを実体経済の悪化と受け止めた。フィナンシャルタイムズは「ＩＥＡの予測は投資家が来年の経済をさらに悲観的に見させた」と伝えた。

石油価格急落で世界の資金市場の一方では金脈が干上がる兆しも現れた。米国と欧州のジャンクボンド価格が急落した。主にシェールエネルギー企業が発行した債券だ。トムソンロイターによると、先週末にこれら債券の市場金利（満期利回り）は年７％を超えた。石油価格の急落で不健全化する可能性が見え隠れするからだ。

ブルームバーグによると、シェールエネルギー企業が発行したジャンクボンドは１１月末現在５５００億ドル程度だ。米国発の金融危機の引き金だったサブプライム住宅ローンの２倍以上だ。また別の資金枯れの可能性もある。原油価格下落にともなうオイルマネーの収縮だ。韓国国際金融センターは最近報告書を通じ、「原油安が続けばこの数年間にわたり各国の中央銀行、チャイナマネーとともに金融市場に流動性を供給してきたオイルマネーが減りかねない」との見方を明らかにした。

オイルマネーは昨年末現在で６兆１０００億ドルほどだ。国際通貨基金（ＩＭＦ）によると、２００６年以降毎年３５００億ドルずつグローバル市場に流れ込んだ。産油国の政府系ファンドが海外の株式・債券市場と、買収合併、資金市場に投資する方式だった。だが、これからは違う。ＢＮＰパリバ証券は、「今年は原油価格下落で１８年ぶりにオイルマネー流入額がマイナスに転じるだろう」と予想する。

国際金融センターのアン・ナムギ研究員は、「オイルマネー流出のスピードは速くはないだろうがたゆまぬモニタリングが必要だ」と助言した。彼はただ、「韓国市場の場合、株式・債券市場に流入したオイルマネーは１１兆５０００億ウォン（約１兆２３３５億円）水準で影響は大きくないだろう」と分析した。