メディアは大衆の信頼で生きている。法と制度の死角地帯で流す弱者の涙を拭い、不条理を告発し、社会がより良い方向に進むよう役割を果たすという信頼があるからだ。裁判所が発行した家宅捜索令状がなくても、記者の執拗さのためたとえ不快であっても当然協力しなければならないという社会的な共感が形成されたのはこのためだ。よくいわれる「メディアの社会的責任」もこの延長線で理解できるだろう。

しかしセウォル号沈没事故当日の朴槿恵（パク・クネ）大統領の行跡を扱った日本産経新聞の加藤達也前ソウル支局長の記事から、メディアの存在理由を改めて考えざるをえない。メディアに送る大衆の信頼を無惨に破ったからだ。

大統領は公人の中の公人だ。大統領の一挙手一投足は公益に相当な影響を及ぼすためニュースの焦点となる。私生活も例外ではない。大統領は当選した瞬間からすべてのものを公開し、検証を受け、歴史に記録する義務を持っている。そして当然のことだが、大統領の私生活を扱う時は情報が制限的ということを勘案しても、最小限の要件は備えなければならない。確認された事実を６何原則を守って報道しなければならない。

こうした点で加藤前支局長の記事は最小限の要件も備えていなかった。匹夫も口にするのをためらうような流言を記事にして出した。すでに検察の調査で加藤前支局長の主張が事実無根と明らかになったにもかかわらず、該当の記者と報道機関は問題の記事を取り消すことも、訂正することも、謝罪することもしない。

立場を変えて考えてみてほしいと、彼に言いたい。もし日本の首相や天皇に対して大韓民国のある言論人が流言や根拠ない話を記事化すれば、加藤前支局長はどう反応するだろうか。こうした点で加藤前支局長の行動とその後のふるまいは言論人として最小限の道義も備えていない行動であり、隣国の国民と国家元首に対して最小限の礼儀さえもない行動といえるだろう。

さらに嘆かわしいのはこの記事に対応する韓国内部の態度だ。海外のある言論人が根拠もない噂とデマをもとに韓国の大統領に口にしがたい記事を掲載したが、これに対して誤りを指摘して対応するどころか、むしろ同調している。誤報の被害は非常に大きい。あっという間に広まった世論は、たとえそれが誤報だと明らかになっても簡単には冷めず、第２、第３の流言を再生産する。そして誤報を出した報道機関の名誉は地に落ちる。何よりも誤報の当事者は生涯癒えない傷を抱えて暮らさなければならない。多くの報道機関が誤報に対して厳重に対処する理由がここにある。


【時論】敵同士も同じ船に乗れば助け合う＝韓国（２）