米国はトップ５００の半分を超える２６３台のスーパーコンピューターを保有している。またトップ５００のうちプロセッサーが米国製品ではないものは４システムにすぎない。米国政府は「世界最高スーパーコンピューター」を国家競争力強化の８大課題に選定し、来年の世界トップ奪還を目標に次世代スーパーコンピューター「タイタン」など３台を同時に開発している。

イ本部長は「スーパーコンピューター自体の経済的な価値よりも、その活用で起こす革新とコスト削減効果が大きい」とし「投資された金額の５０倍以上の直間接的な経済効果があると分析される」と述べた。基礎および応用研究にも使われるが、製造業など産業競争力を高め、防災および安保、新薬開発など多方面で活用されるという説明だ。

例えば米国の自動車タイヤ会社グッドイヤーはスーパーコンピューターを活用してタイヤデザインのシミュレーションを行い、売り上げを伸ばした。コーヒー会社が缶を設計する際、材質と形をシミュレーションするのに利用され、ポテトチップ「プリングルズ」のジャガイモのシワを計算するのにも使われたという。

スーパーコンピューター強国に飛躍するための土台も固めている。今年６月、国家超高速性能コンピューター活用と育成に関する法律が国会を通過したのに続き、来月施行される。イ本部長は「国家的育成計画ができれば、韓国も一段階飛躍するチャンスが生じるだけに、国内基礎技術開発力も確保したい」と語った。


「韓国型スパコンで世界トップ１０をねらう」（１）