日本で新学期が始まる４月初め、子どもが通う東京のある公立小学校からお知らせが来た。福島原子力発電所事故で世界が騒がしかったころだった。

事故後、「学校は放射能から安全なのか」「学校給食に使う食材の原産地はどこなのか明らかにしてほしい」という父兄らの問い合わせが激しかったという。ＰＴＡから送られてきたこのお知らせには、「これまで福島と栃木など東北地域と千葉・山梨など首都圏地域の食材を多く利用していたが、これからは関東南部地域の材料を大幅に利用することにした」と書かれていた。少し後に東京の水道水から放射性物質が検出されたという報道が出てくると、「水道水が心配な家庭は水筒を持たせるように」というメッセージも出された。

地方自治体は父兄らの要請により学校の建物内外、プールなど子どもたちが利用する施設の放射能数値を測定した。共働き家庭の子どもが放課後に利用する公立放課後児童クラブでも、保護者会議で「建物内部と花や野菜を育てる菜園の放射能数値は０．０６～０．０７マイクロシーベルト」として具体的な数値を提示した。地震直後に外国人の出国ラッシュがクローズアップされたが、時事週刊誌アエラが先月東京と千葉・埼玉など首都圏地域の父兄を対象に調査した結果、日本人も約１０％が原子力発電所事故直後に他の地域に子どもたちを一時逃避させたことが明らかになった。

このころに日本政府は大々的な東北地域、特に福島の支援キャンペーンを行った。スーパーには再び東北地域の農畜産物が主流として登場した。「１００％の安全性を確保する」という日本政府の約束があって可能だったことだ。先月には学校で、「ネギ・ホウレンソウなど一部給食の食材を千葉と埼玉など東京近隣地域のものも使うことにした」というお知らせが来た。徐々に本来の平穏な日常に戻るようだった。




【グローバルアイ】日本の母親たちの奮闘（２）