先日、日本に行ってきた。東京・新宿から近い新大久保と職安通りは韓流一色に変わっているのが目についた。韓流デパートがいくつか登場し、韓国飲食店・酒屋が並んでいた。６５歳の女性ヨウコさんは電子日韓辞典が入ったＰＭＰを持って韓国語の勉強に没頭していた。韓国ドラマを日本語の字幕なしに見たいという。ヨウコさんのように韓国語を習っている日本人は数百万人にのぼる。

ペルーの山奥に暮らす若い女性が「少女時代」の歌とダンスを真似し、ミャンマー辺境地では韓国ドラマが入ったＤＶＤが飛ぶように売れている。仏パリの韓国文化院では韓国語講座の受講が６カ月待ちという。トルコではヒジャブを着用した若い女性がカフェで韓国アイドルグループ「ＢＩＧＢＡＮＧ」の歌を歌いながら韓国語を習っている。

人口５０００万人以上で２万ドルの所得に到達した国に、米国、英国、フランス、イタリア、ドイツ、日本に続いて韓国が最近７番目に合流した。韓国はセマウル運動と電子政府システムを輸出し、新都市開発事業と資源開発に有利な位置にいる。世界人口の０．７％、面積の０．０６％にしかならない韓国が、ＦＴＡのおかげで世界で最も広い６０％の「経済領土」を持つ国になった。ＦＴＡで増える「経済領土」は韓流と相乗作用し、「経済韓流」を生み出しながら好循環を起こす。

領土がどれほど広いかという基準から、文化と経済の影響力が及ぶ範囲がどれほど広いかが、国力の基準になる時代に入っている。したがって地理的な国境が規定する「硬性国土」の概念より「軟性国土」の概念がますます有用になっている。いま韓国は韓流とＦＴＡが動因になり、文化領土と経済領土が広がりながら「軟性国土」を拡張している。こうした時にさまざまな新韓流部門から新しい成長動力と事業を見つけ出し、「経済韓流」に連結するのは、経済領土と文化領土を広げる方法だ。制限された国土はどうしようもないが、韓流とＦＴＡをどう活用するかで、Ｇ２０（主要２０カ国・地域）時代、韓国の文化領土と経済領土ははるかに大きくなる可能性がある。

シン・スンイル韓流文化産業フォーラム会長


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