国内５大縦断が参加した「民族の和解と平和のための宗教家の集まり」が南北首脳会談と対北人道的支援を促す声明を１７日、ソウル太平路韓国プレスセンターで発表した。これらは声明で「天安艦沈没事件で南北間にはもちろん、韓国社会の間にも不信や対立が広まっている。一部の宗教・社会・政治家は北朝鮮に対する憎悪と怒りを抱いて北朝鮮を相手に戦争までしなければならないという話をためらわずに言っている」とし「今、この時点で韓半島緊張解消のために最も急がれることは南北首脳が直接会うことだ」と主張した。

宗教関係者たちはまた「私たち宗教関係者は６・２５の不幸を記憶して、歴史的な教訓にするが、怒りと対決を強化する契機にすることは望ましくないと思う」と明らかにした。「政府の対北支援政策は激しい経済難と食糧難による北朝鮮住民の苦痛を解決し、１１月に開催される主要 ２０カ国（Ｇ２０）首脳会議を成功させる要素になるだろう。このような人道的支援こそ民族の和解と平和統一を繰り上げる近道になるだろう」と指摘した。声明には５宗教から５２７人（改新教界１２２人、仏教界１０８人、円仏教８１人、天道教１５０人、カトリック６６人）が署名した。

「民族の和解と平和のための宗教家の集まり」関係者は「天安艦事件以後、南北関係が冷え込んだ局面になった。解決策もほかになさそうだ。それで出口戦略の一環で南北首脳会談を促した。６カ国協議やＧ２０首脳会議の成功的開催のためにも南北関係に滑路を見出さなければならない。このため宗教家たちが集まったのだ。李明博（イ・ミョンバク）大統領との面会も希望している」と声明で発表背景を説明した。




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